がん保険の一時金は必要？

がん保険の一時金

がん保険の一時金とは、がんと診断確定された際にまとまった金額の一時金を受け取れるがん保険の保障の一つです。
加入する生命保険会社や商品により異なりますが、この一時金は一度きり受け取れる場合と、治療が長引いたり再発したりした際に複数回受け取れる場合とさまざまです。
また、保障の対象となる「がん」には、上皮内新生物を含まない場合もあります。

がんの治療方法やそのときの経済状況により一概に必要とは言い切れないかもしれませんが、入院の保障とは別にまとまった金額の一時金があると安心です。

今回はがん治療や、がんになった後の就業状況を見て、この一時金が必要であるか見ていきましょう。

入院で治療する時代から通院で治療する時代へ

がんの治療における平均入院日数の推移を見ると、平成8年では１ヵ月以上の入院が必要だったものが、平成29年では17.1日と徐々に日数が短くなっています。

また、入院と通院で治療した方の人数を比べてみると、平成8年から平成17年までは入院で治療した方が多いですが、平成20年以降は逆転し、通院で治療した方のほうが多くなっています。
入院での治療から、通院での治療に変化しています。

がんと診断された後の家計への影響は

がんと診断されたら、その後の家計への影響はどのようになるでしょうか。
収入と支出に分けてみていきましょう。

収入面での影響

がんに罹患した約5人に1人が休職や依願退職・解雇等による離職をされているというデータがあります。
※出典：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査（WEB患者調査）」（2018年7月）
がんの治療をしながら働き続けられたとしても、治療のために残業の無い部署への異動や病院へ行くために早退する必要があるなど、これまでどおりの収入を維持できなくなるケースも考えられます。

支出面での影響

一方、がんになっても生活費はこれまで通り必要になります。
治療費で出費がかかりますが、加えて治療の副作用などにより医療用のウィッグやストッキングなどクオリティ・オブ・ライフのための出費も増えます。

このように、がんと診断された後は少なからず家計の収支のバランスは変わります。

がん保険の一時金の必要性

このような状況において、がんと診断された時点でまとまった金額を受け取れる一時金があれば、経済的な負担を気にすることなく治療に専念、バランスの崩れてしまった家計の補填になるのではないでしょうか。
この一時金はいくら必要かは、家計それぞれの収支や貯蓄額によって変わってくるので、専門家へ相談し決めていくことをおすすめします。

保険会社、商品ごとに異なるがん保険の一時金を選ぶ時の比較ポイント

一時金を受け取れる回数の違い

一時金を受け取れる回数は、加入後、初めてがんと診断されたときにのみ給付金を受け取れる「1回限定」タイプや、保険会社の定める支払事由に該当する限り1年や2年など一定の期間ごとに受け取れる「複数回受取り」タイプがあります。
「1回限定」タイプについては、一度がんと診断され給付金を受け取ると一時金の保障は終了となりますが、その分保険料を抑えることができる可能性があります。
「複数回受取り」タイプも、2回目以降の給付金を受け取るための支払事由については、細かく確認しておくと安心です。
例えば、複数回受取タイプであっても2年ごとに受け取れるタイプですと、2年経過する前に再発し治療が終わったがんに対しては給付金を受け取ることができない、2年経過後でも入院をしていないと受け取ることができない、といった制限が商品ごとに設けられていることがあります。

一時金の保障範囲の違い

がんにも様々な種類や進行具合などがありますが、「上皮内新生物」と呼ばれる腫瘍が細胞の奥まで達していない初期のがんにあたる状態では、商品によって保障の対象にならないことがあります。
また、対象となっても給付額が少ないという商品もあるため、悪性新生物と上皮内新生物での保障の違いについても確認しておくことをおすすめします。