医療保険に女性疾病特約はいらない？必要かどうかの判断ポイント

医療保険への加入を考えるなかで、女性疾病特約の必要性に迷う方は少なくありません。毎月の保険料は特約を付加した分だけ上がりますし、若いうちは女性特有の病気になるリスクも実感しづらいですよね。

そこで本記事では、女性疾病特約の必要性を年齢や生活状況に応じて詳しく解説します。特に20代で将来の備えを考えている方、30代以降で保険の見直しを検討している方は、ぜひ最後までご一読ください。

女性疾病特約は、女性特有の病気や症状に対する保障を手厚くする特約のことです。

特約とは、契約において標準的な契約内容に追加・変更を加える(付加する)オプションを指します。そのため、女性疾病特約は単独加入できず、医療保険で契約した保障に付加する形となります。

女性疾病特約で保障される病気は、主に女性特有の器官に関連する疾病です。具体的な例として、以下のような病気が挙げられます。

ただし、保険商品によって保障対象となる疾病は異なるため、加入を検討する際は約款で対象疾病を必ず確認しましょう。約款には、契約条項の一部として保障の対象となる疾病が明記されています。

医療保険の基本的な保障で十分な場合も多いと考えられます。入院日額を手厚くし、八大疾病などの一時金特約を付加すれば、女性特有の疾病にも対応できる保障を確保するといったことも1つのニーズとして考えられるからです。

ただし、年齢によって女性疾病特約の必要性は変わってきます。

つまり、年齢や生活環境によっては女性疾病特約を付加しておくことで、より安心できる保障を確保できるケースもあるのです。

出典：厚生労働省(令和5年（2023）患者調査の概況、統計表)(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/23/dl/toukei.pdf)、※統計表3 推計患者数、総数ー入院ー外来・年齢階級・傷病大分類別より傾向を記述

出典：厚生労働省(令和5年（2023）患者調査の概況、統計表)(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/23/dl/toukei.pdf)、※統計表3 推計患者数、総数ー入院ー外来・年齢階級・傷病大分類別より弊社で作成

上記は、男女混合の年齢階級・傷病大分類別の推計患者数の総数を示しています。こちらのグラフを見ると、女性特有の疾病は15〜34歳と35〜64歳の年齢層で患者数が多くなっています。

生殖器系の疾患は比較的若い年齢層から顕在化しており、早めの健康管理が重要です。将来的な健康リスクへの備えとして、20代後半から30代前半は健康保険や医療サポートについて真剣に検討する良いタイミングと言えるでしょう。

女性疾病特約が必要になりやすいのは、以下のような人です。

加入前の妊娠・出産歴がない場合は免責期間もつかないケースが多くなるため、加入を検討しても良いかもしれません。近年、帝王切開での出産は増加傾向にあり、令和2年の統計では全分娩の21.6%、つまり約5人に1人が帝王切開での出産となっています。

帝王切開は一般的に公的医療保険の対象となりますが、仮に3割負担であっても約6万円(※1回あたり約20〜22万円)の自己負担です。

出産時には、費用の補助として受け取ることができる「出産育児一時金」が健康保険から約50万円支給されます。それに加えて、将来的なリスクに備えて女性疾病特約に加入しておけば、万が一の際の経済的な負担を軽減できます。

出典：厚生労働省(周産期医療の体制構築に係る指針 )(https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001118039.pdf)より132ページの　(5) 帝王切開術の割合2を参照、※厚生労働省(医科診療報酬点数表)(https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000907834.pdf)より選択帝王切開・緊急帝王切開

女性疾病特約は、女性特有の疾病や状態に対して幅広く保障が得られるため、基本の医療保険だけでは十分でないと感じている方にとって、保障を強化する手段となります。通常の医療保障に上乗せされる形で給付金が支払われる仕組みだからです。

例えば、乳がんで入院した場合、基本の医療保険からの給付金に加えて、女性疾病特約からも給付金が支払われ、より手厚い保障を得ることができます。将来的な医療リスクに備えて、より経済的保障を望む方には、女性疾病特約の付加が向いているでしょう。

女性疾病特約を選ぶ際の判断基準は、以下の4つが挙げられます。

公的保障では、高額療養費制度があるものの、一般的に入院では平均19.87万円(※)の自己負担が発生します。差額ベッド代や食事代、家族の交通費など、健康保険の対象外となる費用も少なくないからです。

出典：生命保険文化センター(生活保障に関する調査)(https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf)より、<図表 II-11> 直近の入院時の自己負担費用から弊社で作成。※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。高額療養費を利用した人と利用しなかった人を含む。

例えば、高額療養費適用前で、悪性新生物(がん)で入院した場合の診療費の目安は約75万円、自己負担が3割だとした場合は約22万円です。こうした自己負担となる金額を基準として、自身の収入や貯蓄状況を考慮しながら、公的保障で不足する部分を女性疾病特約でカバーできるか検討しましょう。

政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450389&tstat=000001044924&cycle=0&tclass1=000001044945&tclass2=000001209743&tclass3val=0)から調査結果の概要、表７　疾病分類（再掲，主要疾病）別，制度別，１件当たり診療費（入院、入院外）より、国民健康保険＋入院の金額

支払う保険料が家計に与える影響を考えて、本当につける必要があるのかを検討しましょう。また、主契約の保険料と合わせた総額が収入に対して適切な範囲に収まっているかも重要なポイントです。

女性特有の疾病の発症率は、決して「珍しい」ものではなく、一般的な健康課題です。たとえば、帝王切開だけで見ても、21.6%と5〜10人に1人以上という結果です。

そのほかにも、年齢とともにリスクが高まる疾病については、より慎重な検討が必要だと考えられます。また、いずれも早期発見・治療が重要なため、定期的な検診と合わせて、経済的な備えとしての特約の必要性を考えましょう。

厚生労働省(周産期医療の体制構築に係る指針 )(https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001118039.pdf)より、132ページの　(5) 帝王切開術の割合2を参照

妊娠・出産に関連する合併症は予測が難しく、代表的な帝王切開であっても令和2年の時点で21.6%の確率と5人に1人という決して低くはない数値です。妊娠・出産を考えている場合は、事前に加入を検討しましょう。

女性疾病特約は、妊娠中も加入できることが多いですが、今回の妊娠・出産における異常分娩や合併症については免責となる場合もあります。将来発生する可能性のある妊娠高血圧症候群や切迫早産など、予期せぬ合併症への備えとしても、特約の加入を検討するとよいでしょう。

女性疾病特約を付ける際の注意点は、保険会社によって保障等の内容が異なることです。契約前に以下の項目を必ずチェックしましょう。

いずれにおいてもご紹介した判断基準を踏まえて自身のリスクと経済状況を考慮し、複数の保険会社の商品を比較検討することをおすすめします。保険見直し本舗では、あなたの状況に合わせて最適な保障プランをご提案いたします。

女性疾病特約は、年齢や生活状況によって必要性が変わる保障です。女性特有の疾病は予期せぬタイミングで発症する可能性があり、発症後から必要な金額を貯蓄で用意することは難しいこともあります。

主に、女性疾病特約が向いている人は以下のとおりです。

女性特有の疾病は若い年齢でも発症するリスクがあるため、不測の事態に備えて検討する価値のある特約です。自身の状況に合わせて、必要な保障を必要なタイミングで確保しましょう。