医療保険に入らないと後悔する？保険の必要性と加入率も解説

民間の医療保険に加入していると、入院や手術のときに給付金が受け取れます。しかし、日本には公的医療保険制度があるため、民間の医療保険が必要なのかどうか疑問に思っている方もいるかもしれません。

公的医療保険制度でもさまざまな給付が受けられるものの、中にはカバーしきれない費用も存在します。医療保険に入っていないことで後悔するケースもあるため、どのような場合に医療保険が必要になるのか把握し、保険への申し込みを検討しましょう。

日本には、国が医療費を負担してくれる公的医療保険制度があります。しかし、公的医療保険制度の対象にならない差額ベッド代や食事代・先進医療費などの費用は、自分で負担しなければなりません。思いがけない費用がかかったときも、民間の医療保険に申し込んでおけば慌てずに済みます。

中には、医療保険に入っておらず後悔してしまうケースもあります。医療保険に申し込むか迷っている人は、次のようなリスクがあることを覚えておきましょう。

病気やケガで入院すると、治療費以外にもさまざまな費用がかかります。入院費用が思ったよりもかかってしまい、医療保険に入らなかったことを後悔するケースがあります。

入院費用のうち公的医療保険制度の対象外となる主な費用は、下記の通りです。

特別療養環境室料は、個室や少人数部屋を希望するときにかかる費用で自己負担の対象です。お見舞いに訪れる家族の交通費や宿泊代も自己負担となるため、遠方の病院に入院すると費用が高額になることがあります。

過去5年間で入院を経験し、自己負担額が発生した方の平均自己負担額は、約19.8万円です。また、そのうち20％の方は自己負担額が30万円を超えており、入院費用が思ったよりも高額になることもあります。民間の医療保険に入っておけば、入院時の自己負担に備えられます。

出典：（公財）生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」より

先進医療は保険適用の治療と比べると費用が高額で、家計への負担が大きくなります。

先進医療とは、厚生労働省が認めた高度な医療技術です。先進医療にかかる技術料は公的医療保険制度が適用されないため、全額自己負担となります。ただし、技術料以外の診察料や投薬料などは公的医療保険制度の対象です。

民間の医療保険では、先進医療特約を付帯することができます。先進医療特約で医療費の負担を軽減できれば、さまざまな治療方法を比較検討できるでしょう。

医療保険の申し込み時には、契約者や被保険者の健康状態を告知する必要があります。健康状態や病歴によっては、医療保険に申し込めなかったり条件が付いたりする可能性があります。

医療保険の申し込み時に告知が求められる主な内容は、下記の通りです。

出典：日本損害保険協会-損害保険Q&A「問86医療保険における告知事項や通知事項は、どのようなものがありますか。」

被保険者の健康状態とは、入院・手術予定の有無や医師による疾病の指摘の有無などを意味します。

告知内容が不正確だと告知義務違反となり、保険金が支払われないことがあります。場合によっては、契約解除になってしまうケースもあるでしょう。最悪の事態を避けるためにも、健康状態や病歴を正しく告知することが重要です。

病気やケガが原因で就業不能になれば、収入が途絶えたり減少したりすることは避けられません。医療保険に入らなかったことで、家計に大きな負担がかかったと後悔する人もいます。

医療費を貯蓄から支払えたとしても、子どもの進学や親の介護、自身の老後資金など将来のためのお金を切り崩すことになります。貯金があったとしても、医療保険によって万一の病気やけがに備えておくと安心です。医療保険は、仕事復帰できるまでの生活費や将来への備えを確保するためにも役立ちます。

医療保険を含めた生命保険の加入率は、下記の通りです。

出典：（公財）生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」より

加入率には、民間の生命保険会社だけでなく、郵便局や県民共済などの数字も含まれています。

生命保険文化センターが2022年度に実施した調査によると、30～60代の加入率はそれぞれ80％を超えています。20代の加入率は約50％で、30代になると一気に加入者が増えていることが特徴です。さらに、生命保険に入っている人の中には、医療保障として疾病入院特約を付帯している人もいます。疾病入院給付金がある生命保険の加入率は約65％です。

疾病入院給付金の日額平均は、次の通りです。

出典：（公財）生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」より

疾病入院給付金の日額は、女性より男性のほうが多い傾向にあります。ただし、適切な疾病入院給付金の日額は人それぞれなので、貯蓄状況も踏まえて検討しましょう。生命保険に申し込むきっかけとしては、結婚・出産などによるライフステージの変化や体調の変化などが挙げられます。

民間の医療保険が必要かどうかは、ライフプランや貯蓄状況などによって変わります。民間の医療保険への申し込みは任意のため、自分にとってメリットや必要性があるかどうか考えて判断しましょう。

万が一への備えをしっかりするためにも、まずはどのような人に医療保険が必要なのか知っておくことがポイントです。ここでは、医療保険が必要な人の特徴を3つ解説します。

貯蓄がなくお金に不安がある人は、医療保険に申し込むことで病気やケガに備えられます。

病気やケガで長期間働けなくなったり入院費用が高額になったりしたときに、疾病入院給付金を受け取ることができれば生活への影響を最小限に抑えられます。会社員であれば公的医療保険制度から傷病手当金が受け取れるケースもありますが、自営業の方には保障がないため、医療保険に入っておくと安心です。

また、子どもの教育費や老後資金など貯蓄の使い道が決まっている人も、貯蓄を取り崩さずに済むように入院費用をまかなう方法を準備しておく必要があります。

医師から提示された治療法が複数あるのに、費用面が理由で希望する方法を選択できないケースもあり得ます。しかし、民間の医療保険を活用すれば、公的医療保険制度で不足する費用をカバーできるため、治療方法の選択肢を増やすことが可能です。

できるだけ治療の選択肢を増やしたい人は、先進医療特約を付帯してもよいでしょう。医療保険による備えがあることで、自分や家族が納得した上で治療方法を選びやすくなります。

民間の医療保険に入るのであれば、できるだけ早いタイミングで申し込んだほうが月々の保険料負担が小さくなります。

医療保険は、年齢や性別、保障内容などによって保険料が決まる仕組みです。同じ保障内容であっても、申し込み時の年齢などによって保険料は異なります。

将来的に保険に入ることを考えているのであれば、若い人ほどリスクが低いと判断され、月々の保険料負担が小さくなります。

民間の医療保険に申し込むと、公的医療保険制度でカバーできない入院費用に備えることができます。特に先進医療が必要になったときや、入院費用の自己負担額が思ったよりも高額になってしまったとき、医療保険に申し込んでおらず後悔してしまうケースもあるため注意が必要です。

月々の保険料負担は、早いタイミングで保険に申し込んでおくほど軽くなるのが一般的です。保険の必要性や月々の家計と保険料のバランスを検討しながら医療保険を選び、万一に備えましょう。