バイク保険とは？ 補償内容や必要性から選び方までを解説

１．バイク保険とはどんな保険？ 入っておいたほうがいい？

バイク保険は、交通事故によって発生する金銭的な損害を補償する保険のうち、任意で加入する保険のことをいいます。

バイクや自動車を購入した場合は、強制的に自賠責保険に加入することになります。しかし、自賠責保険では交通事故で起こりうる金銭的な損害のうち限定的な範囲しか補償されません。

そこで、自賠責保険に加えて任意保険に加入することで、交通事故によるリスクを幅広くカバーできるようになります。任意保険のへの加入は個人の判断に委ねられていますが、自動車の場合は任意保険である自動車保険に加入するのが一般的です。そして、バイクにおける任意保険がバイク保険です。

それでは、バイク保険の必要性は高いのでしょうか？　ここではバイク保険の役割や必要性について解説していきます。

1-1 自賠責保険では不足する補償をカバーする任意保険

バイクの自賠責保険の補償内容は、基本的に自動車のものと同一。補償内容は主に以下の３つのような交通事故の相手に対する補償のみです。

• ●相手が死亡した場合：最高3,000万円
• ●相手に後遺障害が残った場合：75万円～4,000万円
• ●相手が傷害（ケガ）を負った場合：最高120万円

しかし、交通事故で相手を死傷させてしまった場合の賠償額は億単位になることもあるため、自賠責保険だけでは補償額が不足してしまう可能性があります。また、相手の車両や備品、公共の設備に損害が発生した場合も補償の対象外です。さらに、自分自身が負ったケガや障害だけでなく、ケガや後遺障害によって仕事が制限されたことによる収入の低下も補償されません。

このように、自賠責保険だけでは交通事故が起こった場合にお金が足りなくなる場合があるため、任意保険であるバイク保険に加入する必要があるのです。

1-2 バイクに乗る方にとってバイク保険は必要性が高い！

バイクに乗る方にとって、バイク保険は必要性がとても高いと言える理由は２つあります。

１つ目の理由は、バイク保険に加入していないと相手への賠償額が億単位などの高額な金額になった場合に、自賠責保険だけでは補償が足りないからです。賠償額が足りない場合は、私財を処分したり家族などから借金をしたりしてお金を用意しなければならなくなり、最悪の場合自己破産に至る可能性もあります。

２つ目の理由は、バイクという乗り物に以下の特徴があり、少しの接触や転倒でも負傷する可能性が高いことが挙げられます。

• ●自動車と違って身体が外にある状態で運転する
• ●自分を守るものはヘルメットとプロテクターのみ
• ●バランスを崩して転倒しやすい
• ●運転には反射神経や運動神経が必要なためベテランドライバーでも事故に遭いやすい

このように自動車と比較して自分の身を守るものが少ないため、バイクで交通事故を起こした場合は、自分自身に対する治療費が高額になる可能性が高いのです。自賠責保険は、自分自身のケガや後遺障害は補償の対象外のため、バイク保険に加入して備える必要があります。

以上の点から、交通事故によって多くのお金が必要になるケースがあるため、バイク保険に加入するのが望ましいのです。

1-3 バイク保険への加入率はとても低い

それでは、いったいどれくらいの方がバイク保険に加入しているのでしょうか。

じつは、バイク保険への加入率はとても低く、バイクを運転している人の４割半ほどしか加入していません。自動車保険の加入率が８割であることを考えると、とても低いと言えますね（*1）。

さらに、250cc以下のバイクは自賠責保険自体にも加入していない方が存在する可能性もあります。その理由は、250cc以下のバイクには車検がないため、自賠責保険の更新を忘れてしまうケースが考えられるからです。

そのため、バイク対バイクの衝突事故では、事故相手が任意保険どころか自賠責保険にすら加入しておらず、十分な損害賠償をしてもらえない可能性もあります。

２．バイク保険の補償内容は？

バイク保険の補償内容は基本的に自動車保険と同じですが、細かな内容や必要性が異なる部分があります。補償内容はいくつかに分かれており、どの補償を付加するかどうかや、保険金額、免責金額を決めていきます。

保険金額とは、事故が起きた場合に保険会社が支払う保険金の上限のことです。事故を起こした場合は、設定した保険金の全額が受け取れるわけでなく、実際の損害額が支払われる仕組みになっています。例えば、保険金が最高3,000万円で損害額が200万円の場合、支払われる保険金額は200万円のみです。

免責金額とは、損害額のうち自己負担しなければならない金額のことをいいます。損害額が200万円で免責金額が10万円の場合、保険会社から190万円の保険金が支払われ、残りの10万円は自分で負担しなければなりません。

以上の点を踏まえた上で、どのような補償があるのか１つずつ確認していきましょう。

2-1 対人賠償保険

対人賠償保険とは、事故の相手を死傷させて損害賠償責任を負った場合に、自賠責保険の保険金額を超過した部分の保険金が支払われる保険のことです。

バイク保険に加入している人の99％以上が、損害賠償が数億円になった場合に備えて保険金額を無制限に設定しています（*2）。

2-2 対物賠償保険

対物賠償保険とは、事故によって相手の財物や設備などに損害を与えた場合の賠償を補償する保険。事故相手の車両だけでなく、電柱やガードレールなどに損害を与えた場合も補償されるという特徴があります。

バイク保険に加入している人のうち、約95％が保険金額を無制限にしています（*3）。

2-3 人身傷害保険

人身傷害保険とは、事故によってバイクに乗車している人が死傷した場合の補償。交通事故によって発生したケガの治療費や休業による損害、精神的な損害など様々な損害を補償してくれます。

また人身傷害保険は、事故の過失割合に関わらず、示談交渉の結果を待たずに保険金を受け取れる点も特徴的です。バイク保険に加入している人のうち、約76％が保険金額を3,000万円までに設定しています（*4）。

2-4 搭乗者傷害保険

搭乗者傷害保険とは、バイクに搭乗している人が事故によって死亡した場合や入院・通院をした場合に、人身傷害保険とは別計算で定額の保険金が支払われる保険。保険金額は死亡時に最大で1,000万円ほどで、ケガでの入院や通院の場合は、部位や症状によって10万～100万円ほどとなります。

医師の診断に基づいて５日以上の入院や通院をした場合に保険金を受け取れるため、保険金が支払われるタイミングも人身傷害保険より早いという特徴があります。

2-5 自損事故保険

自損事故保険は、バイクを運転する人が単独で起こした事故などで運転者が死傷した場合に、定額の保険金を受け取れる保険。基本的にはバイク保険に自動で付帯されており、保険金額は1,500万円程度です。

例えば、バイクに乗っていて１人で転倒した場合や、電柱・ガードレールに衝突してケガをしてしまった場合など、自賠責保険では補償の対象とならない場合に保険金を受け取ることができます。

2-6 無保険車傷害保険

無保険者傷害保険とは、事故の被害にあった際に加害者である相手が自賠責保険や任意保険に加入していないなど、賠償能力が十分でない場合を補償する保険。自損事故保険と同じように、バイク保険に自動で付帯されていることが多いです。

先ほどもお伝えした通り、バイクに乗っている人は任意保険に加入していなかったり自賠責保険が失効していたりするケースが考えられます。無保険車傷害保険に加入していないと、無保険のバイクが事故相手だった場合に賠償してもらえない可能性があるため、必要性は高いと言えるでしょう。

2-7 車両保険

車両保険とは、事故によって自分のバイク本体や装飾品が損傷した場合の修理費用を補償する保険です。

ただし、保険会社によっては自損事故や盗難による損害が補償の対象外となるケースがあります。その場合は、盗難による損害は、盗難補償特約を付加することで補償の対象とすることが可能です。

このようにバイク保険における車両保険は、自動車の車両保険と比較して制限が多いためか加入率は1.8%と、ほとんどの方が加入していない状況です（*5）。

2-8 その他のオプションや特約

バイク保険には、必要に応じて以下のような特約を付帯することができます。

• ●携行品損害特約：バイク以外の身のまわりのもの（デジタルカメラなど）が破損した場合に補償する
• ●弁護士費用特約：相手方に損害賠償を請求するときの弁護士費用や訴訟費用などに対して保険金が支払われる
• ●他車運転特約：他人から借りたバイクで事故を起こしたときに補償する

付加できる特約は、バイク保険を取り扱う保険会社によって異なります。また、特約を付加すると保険料負担が大きくなるため、必要なものだけを付加するようにしましょう。

３．バイク保険の保険料の仕組みは？

バイク保険の保険料は、いくつかの要素が考慮されて計算されます。保険料を決定する要素にはどのようなものがあるのか確認していきましょう。

3-1 ノンフリート等級制度

ノンフリート等級制度とは、簡単に言うと「運転する人がどれだけ安全に運転するのか」を格付けしたもの。安全運転のレベルに応じて1～20等級に区分されており、等級が上がるごとに保険料が割引されていく仕組みです。

バイク保険に加入すると６等級からスタートし、１年間無事故であれば１等級ずつ上昇していきます。しかし、事故を起こしてしまい保険を利用すると基本的に３等級下がってしまいます。

また、すでに自動車を所有し自動車保険に加入しており、ノンフリート等級が６等級よりも高かったとしてもバイク保険には引き継げないため注意しましょう。

なお、ノンフリート等級制度に関する詳しい説明はこちらのページを参照してみてください。

3-2 バイクの総排気量

バイク保険は、搭乗するバイクの総排気量も保険料の計算に影響を与えます。

バイクは総排気量が多いほどスピードが出るため事故が発生する可能性が高く、事故による損害も多くなるので保険料が高くなる仕組みです。

3-3 乗車する人の年齢

バイクを運転する人の年齢が若いほど交通事故を起こす確率が統計上高いため、保険料も高くなっています。

また、バイク保険は車両保険と同じく、以下のように運転する年齢を限定することで保険料が変わる仕組みです。

• ●21歳以上補償
• ●26歳以上補償
• ●30歳以上補償

例えば、26歳以上補償を選んでバイク保険に加入した場合、26歳未満の人が運転して事故を起こしても保険金は一切支払われません。そして、補償の対象となる年齢の下限を上げるごとに保険料が割り引かれる仕組みです。

3-4 運転する人の範囲（本人・配偶者など）

バイク保険の保険料は、バイクを運転する人の範囲が限定されるほど保険料の負担が小さくなります。例えば、運転者を本人に限定した場合と、本人だけでなく配偶者や同居の家族全員も対象にした場合とでは、本人限定のほうが保険料は安くなるのです。

3-5 免許の色

運転免許証は、免許取得後の年数や違反の回数に応じて、グリーンやブルー、ゴールドなどに色分けされています。特にゴールド免許は、交通違反や事故を起こしていない優良な運転者であることを表すため、保険料も安くなる仕組みです。

3-6 走行距離

バイクの年間走行距離が多いほど事故に遭遇するリスクが高まるため、保険料負担が重くなります。そのため、バイク保険に新規で加入するときは年間の走行予定距離を、更新をするときは１年間で実際に走行した距離を申告しなければなりません。

４．失敗しないバイク保険の選び方は？

最後に、バイク保険選びに失敗しないためのポイントを４つご紹介します。

4-1 バイクの車種や乗り方で補償を選ぶ

バイク保険を選ぶときは、バイクをどのように乗るのかによって選択肢が変わります。

例えば、近距離の職場や学校への通勤・通学でバイクを使用する場合は、バイクに乗る機会や頻度が多いため、バイク保険の必要性は高いと言えるでしょう。

また、たまに長距離のツーリングに出かけるときにしかバイクを使用しないというような方は、ふだん乗り慣れていないため事故のリスクが高くなり、手厚い補償を準備したほうが良い可能性があります。

4-2 各種割引やファミリーバイク特約が使えるかどうか確認する

バイク保険に加入するときは、割引制度を使って保険料負担を軽くできないか考えてみるのがおすすめです。例えば、保険の申し込みをインターネット経由で行うと、数千円の割引が受けられる場合があります。

また、自動車を所有しており、バイクが125cc以下の場合は、加入している自動車保険にファミリーバイク特約を付帯することで保険料負担の軽減が可能です。

ファミリーバイク特約は、対人・対物賠償、自損事故などの保険が一通り付帯されているだけでなく、希望することで人身傷害保険も付帯できる場合があります。ただし、搭乗者傷害保険や車両保険など、一部の補償は付帯できないため注意しましょう。

4-3 その他の補償や付帯サービスも考慮して選ぶ

バイク保険をどの保険会社で加入したら良いか分からない場合は、以下のような無料で利用できるサービスで比較してみるのも１つの方法です。

• ●示談交渉サービス：事故の相手方や相手保険会社との示談交渉を引き受けてくれる
• ●ロードサービス：事故車両を所定の場所まで搬送してくれる
• ●代車の手配
• ●帰宅費用やホテルのキャンセル費用などの補償

特に、示談交渉サービスやロードサービスを利用できると、事故による精神的な負担や肉体的な負担も緩和してくれるため、とても心強いと言えますね。

利用できるサービスは保険会社によって大きく異なるので、ぜひ確認してみてください。

4-4 一括見積サービスを利用。自信がない方は保険相談ショップへ

バイク保険の保険料はインターネット上で簡単に試算が可能です。しかし、損害保険会社は数多く存在するため、全ての保険会社のサイト上で、ご自身やバイクの情報を入力して試算をすると時間も手間も掛かってしまいます。

そこで、保険料の一括見積もりサービスを使うと、情報を一度入力するだけで複数社の試算結果を確認することができるため、大幅に時間を短縮できます。

また、バイク保険の補償内容を自分で選びきれないときは、保険相談ショップへ行き保険のプロに相談するのも１つの方法です。あなたの状況をヒアリングした上で、最適なプランを提示してくれます。