おすすめの医療保険の選び方は？保障内容や医療保険の種類も解説

医療保険にはさまざまな種類があり、特に民間の医療保険は保障内容や保険料も商品によって異なります。医療保険に加入しようと思っている方の中には、どのような商品を選べばよいか悩んでしまう方もいるでしょう。医療保険を検討する際は、加入する目的や加入する方の現在の健康状態やライフステージを考える事が大切です。 当記事では、医療保険の保障内容や種類を解説し、おすすめの医療保険の選び方を紹介します。自分に合った医療保険を探している方は当記事をぜひ参考にしてください。

医療保険とは、病気やケガを治療するときにかかる金銭的負担等を軽減する制度や商品のことです。 医療保険は大きく分けて「公的な医療保険制度」と「民間の医療保険」の2つがあります。以下では、それぞれがどのような保険であるかを詳しく解説します。

公的な医療保険制度は国が運営している医療保険制度です。日本は国民全員が加入する医療保険制度となっています。 公的な医療保険制度は、主に下記の5つがあります。

民間の医療保険は、医療費負担の軽減を目的とした、民間の保険会社が運営している医療保険です。保険商品ごとに保障内容・保険料・給付金額などに違いがあります。 医療保険に加入していると、病気やケガで入院したり、保険会社所定の手術を受けたときに給付金を受け取ることができます。自分や家族に合った保険商品に加入することで、万が一のときにかかる医療費負担を軽減できるメリットがあります。 ただし、医療保険は、医療機関の窓口で支払う医療費自体の軽減はできません。医療機関で手術や入院をした際に、加入中の保険会社に対して給付金請求手続きを行って、保険会社の審査がおりた後に給付金を受け取れる仕組みとなっています。 医療保険は医療を取り巻く技術や環境の変化に応じて、保障内容が改定されたり、新しい保険商品が登場したりしています。自分の生活スタイルや家族構成、カバーしたい疾病リスクに応じて、適切な保険商品を選ぶことが大切です。

医療保険で保障される内容は、基本的に「入院」「手術」の2つです。保険会社により主契約の内容は異なるものの、主契約に加えてさまざまな特約を付帯できる場合もあります。 医療保険で保障される「入院・手術」と「その他特約でカバーできる内容」について解説します。

被保険者（保障の対象となる人）が入院した場合受け取れるお金のことを「入院給付金」といいます。 入院準備費用や差額ベッド代、入院中の収入減少など、入院費用の中でも自己負担となる出費をカバーできます。

入院給付金は、被保険者の入院日数に応じて日額の給付金が支払われますが、一度の入院につき30日・60日・120日などの、支払う日数の上限とする「支払限度日数」が設定されています。例を挙げると、40日の入院をしても医療保険の支払限度日数が30日であれば、入院給付金日額の支払い日数は30日分となります。

※保険商品によって異なります。

医療保険の手術に関する保障には「手術給付金」があります。 手術給付金とは、医療保険の被保険者が保険会社所定の手術を受けた場合に支払われる給付金のことです。支払い対象となる手術であれば、入院を伴わない日帰り手術の場合にも支払われるケースが一般的です。 ただし、手術給付金はどのような手術でも支払われるわけではありません。給付対象となる手術は、病気やケガの治療を目的とした手術のうち、医療保険の約款に記載されている手術のみです。 具体的には、保険会社所定の88種類の手術か、もしくは公的な医療保険制度に連動した約1,000種類の手術が対象となります。手術給付金の対象となる手術は保険商品によって異なるため、保険申込前にチェックしましょう。

特約とは、主契約にプラスして付帯できる契約のことです。医療保険は特約を付帯することで、「入院」「手術」の保障のみではカバーできないさまざまなリスクに備えられます。医療保険に付帯できる特約で代表的なものは下記の6種類です。

※保険商品により内容が異なる場合があります。

民間の医療保険は保障内容の違いだけではなく、保険期間や保険料の支払い期間、掛け捨てか貯蓄性があるかどうかなどの違いによってさまざまな種類が存在します。自分に合った医療保険を選ぶには、医療保険の種類を把握することが大切です。 以下では医療保険の期間やタイプなどの違いを解説します。

保険期間とは、保険契約による保障が継続する期間のことです。医療保険の保険期間は「終身型」「定期型」の2種類に分けられます。 なお、医療保険には主契約の保険期間が終身型であるものの、付帯する特約については定期型というケースもあります。

支払い期間とは、保険料を支払い続けなければならない期間のことです。医療保険の支払い期間は、定期型は加入期間中であるものの、終身型には「終身払い」「短期払い」の2種類があります。 保険料を支払い期間で検討する際は、将来における保険料負担を考慮して選びましょう。

医療保険は「掛け捨て型」「貯蓄型」の2種類があり、それぞれでメリットは異なります。 掛け捨て型と貯蓄型で悩んでいる方は、医療保険に何を求めるかで判断しましょう。 一定期間、保障を手厚くしたい場合は掛け捨て型、保障を持ちながら貯蓄も考えたい方は貯蓄型がおすすめです。

1年間に支払う保険料が、年間あたり平均どの程度かかるか、気になる方は多いでしょう。 下記の表は、2016～2021年に民間保険（かんぽ生命を除く）へと加入し、保険料を支払っている世帯における、年間払込保険料の割合を示したデータです。 なお、民間保険には医療保険以外に生命保険も含まれています。 生命保険も含めた年間払込保険料の平均は18.9万円となっていました。 一方で、世帯の割合では「6万円未満」「6万～12万円未満」「12万～18万円未満」が特に多く、年間20万円未満が保険料の一般的な相場と言えます。 しかし、保険料の金額は世帯主かどうかによっても異なります。

それぞれにおける年間払込保険料の平均は、世帯主が20.6万円、配偶者が16.4万円です。世帯主が保険に加入する際は、配偶者を被扶養者として保障に加えるため、保険料負担が大きくなる傾向にあります。

出典：（公財）生命保険文化センター「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」より

自分に合った医療保険を選ぶときは、医療保険に加入する目的や月々の保険料を考えましょう。 医療保険のよくある選び方として、具体的に考えるとよい6つのポイントを解説します。

医療保険に加入したいものの、保険料支払いの負担をなるべく抑えたい方は多いでしょう。保険料を抑えながらも万が一に備えたい場合は、自分に合わせた保険内容にすることが大切です。 自分に合った保険内容は、自分自身の年代・ライフステージ、家族構成などの環境によって異なります。自分を取り巻く環境を考えて、必要な保障のみを設定することで保険料を抑えられます。 ただし、保険料を抑えようとするあまり、過小な保障にしないように注意が必要です。過小な保障では、万が一の事態が起きたときに備えられなくなってしまいます。 終身型の医療保険に加入する場合であれば、保険料の払込期間を終身払いにするか短期払いにするかもよく考えましょう。 終身払いを選択すると払込期間が一生涯になり、月々の保険料負担が軽くなります。一方で短期払いは月々の保険料は終身払いよりも高くなるものの、払込期間に終わりがある点がメリットです。どちらのメリットを取るかをよく考え、払込期間を選択しましょう。 また、申し込みたい医療保険、もしくは既に加入している医療保険の保障が重複していれば、保険の見直しをしてみましょう。自分に必要な内容にすることで、結果的に保険料負担が抑えられることがあります。

病気やケガで入院をした際、入院日数が長期にわたる場合に備えられる医療保険に加入したいと考える方は多いでしょう。 特に65歳以上の高齢者の方は、65歳未満の方よりも入院日数が長くなりやすい傾向があります。厚生労働省が2020年に行った調査によると、年齢層ごとにおける平均の在院日数（入院から退院までの日数）は下記の通りとなっていました。

出典：厚生労働省「令和２年（２０２０）患者調査の概況」

平均在院日数は35～64歳が24.4日、65歳以上になると40.3日にもなります。 医療保険で長期入院に備えるには、入院給付金の支払限度日数に着目することが重要です。2か月の入院期間に備えたい場合は、支払限度日数が60日以上を選択する、といった考え方となります。

近年は医療技術が進歩していますが、退院後も経過観察のために通院しなければならないなど、結果として医療費がかさむこともあります。 通院に備えるには、通院特約がある医療保険がおすすめです。通院特約を付帯すると、入院後の通院をした場合に通院給付金がもらえて、通院にかかる金銭的負担をカバーできます。 退院後の通院だけではなく、入院前の通院についても保障対象に含める保険商品があります。 ただし、通院給付金にも支払限度日数が存在し、通院を続けるかぎり無制限にもらえるわけではありません。通院給付金の支払限度日数も保険商品ごとに異なり、保障範囲などについての細かな違いがあるため、特約の内容をしっかりとチェックしましょう。 通院に備える場合にも、通院が続きやすい病気に対応した特約をつけることがおすすめです。抗がん剤治療特約のように、退院後も経過を見る必要がある病気の特約を付帯すると、通院時の医療費負担を軽減できます。

生活習慣病とは、食事・運動・睡眠や喫煙・飲酒などの生活習慣が発症原因に深くかかわっている病気のことです。日本人の主な死因である三大疾病や、日本人が罹患しやすいと言われている七大疾病は、いずれも生活習慣病であるとされています。

出典：厚生労働省「生活習慣病とは？」

がんや生活習慣病による入院・手術等のリスクに対応した、三大疾病・七大疾病特約を医療保険に付帯することがおすすめです。三大疾病・七大疾病特約は主な生活習慣病をカバーしており、万が一自分が生活習慣病になったときに手厚い保障を受けられます。 また、厚生労働省が2020年に行った調査によると、七大疾病の治療で入院後に退院した方の平均在院日数は下記の通りとなっていました。

出典：厚生労働省「令和２年（２０２０）患者調査の概況」

上記を踏まえ、入院給付金の支払限度日数をどの程度にするか考えるのもよいかもしれません。

国立がん研究センターによると、日本人が一生のうちにがんに罹患する確率は男性が65.5％、女性が51.2％です（2019年のデータにもとづく数値）。男性・女性ともに2人に1人は一生のうちにがんにかかる可能性があり、がんへの備えは必要性が高いと言えます。

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

がんに備えたい場合に、三大疾病特約やがん特約で備えることも可能です。 がんの治療では入院や手術・投薬などが行われ、治療費用が高額になる場合があります。医療保険に三大疾病特約やがん特約を付帯すれば、がんの治療にかかる費用負担を軽減できるでしょう。 がん特約はがんのみを対象としており、三大疾病特約よりも保険料負担を抑えられます。がんのみに備えたい方はがん特約、がん以外の病気にも備えたい方は三大疾病特約や七大疾病特約の付帯を検討しましょう。 なお、医療保険で付帯できるがん特約の中には、がん診断給付金を受けられるものがあります。 がん診断給付金とは、がんと診断確定された場合に受け取れる一時金です。給付金の使途は基本的に自由であり、入院費や手術費の支払いに使うことはもちろん、入院中の収入減少を補填する使い方もできます。がん治療を目的とした入院ではさまざまなお金がかかるため、こういった特約を付帯するのもよいかもしれません。

女性の方は乳がん・卵巣がん・子宮頸がんをはじめとした、女性特有の病気に罹患するケースがあります。女性特有の病気に備えたい場合は、女性疾病特約の付帯がおすすめです。 女性疾病特約を付帯すると、女性特有の病気に罹患した場合に主契約の入院・手術給付金などに保障が上乗せされます。対象となる病気は主に下記の通りです。 女性疾病特約は妊娠や出産にまつわる病気も保障範囲に含まれるため、付帯を検討しましょう。 注意点として、「妊娠や出産時の異常分娩」の保障については、妊娠発覚後に医療保険に入ろうとした場合に部位不担保となる可能性があります。 部位不担保とは、保険会社が定めた基準に適合しない場合に、特定の部位や病気を保障対象から一定期間除外することです。医療保険の加入時に女性疾病特約を付帯する場合は、妊娠前に加入手続きを行ったほうがよいでしょう。

医療保険は、自分のライフステージによっても必要な保障や選び方のポイントが変わります。現在や将来における自分のライフステージを考えた上で、最適な保険商品を選べるようにしましょう。 最後に、3つのライフステージ別に医療保険の選び方を解説します。

被扶養者でなくなった場合、自分が入院・手術などによって働けなくなるリスクに備える必要があります。 もしもの際、会社で加入している「健康保険」などには傷病手当金制度がありますが、自営業者や個人事業主、フリーランスである場合に加入する「国民健康保険」では傷病手当金制度がないため、民間の医療保険でしっかりとした保障を設定したほうがよいでしょう。 親と同居していて自分が実質的に家計を支えていたり、高齢な親の介護をしていたりするケースもあります。その場合は、自分の保険だけでなく、家族の保険について一緒に考えるのもよいかもしれません。

結婚後の医療保険は、万が一の場合に家族にかかる負担を抑えられるかを重視しましょう。 自分が病気やケガで入院したり、手術をしたりする場合は、高額な医療費が発生する可能性や、入院中の収入減少で家計に影響を及ぼす可能性があります。そのため、自分だけでなく家族のために、もしもの時の金銭的負担をカバーできる医療保険を選ぶことも大切です。 三大疾病・七大疾病特約や女性疾病特約はもちろん、治療が長引いたときのために、通院特約などを付帯すると医療費負担を軽減できます。 また、子どもが生まれたときは医療保険だけでなく、世帯全体の保険を見直すことをおすすめします。医療保険以外にも、自分に万が一のことがあった際に家族に残す保障額がどの程度あればよいのか、教育資金はどうやって貯めるかなどを考える事が大切です。

子どもが独立した後の医療保険は、老後を視野に入れ、どういった保障が必要なのかを考えて見直しを行うことが大切です。 高齢になると身体の不調が多くなり、がんなどの病気に罹患する可能性も若い頃より高くなります。治療が難しい病気で入院・手術をしたり、自分が死亡したりといったケースに備えて、家族の負担を軽減できる医療保険を選びましょう。 終身型・終身払いの医療保険で、老後も保険料の支払いを続ける場合は、保険料が家計への大きな負担とならない金額であるか確認することが大切です。

医療保険には公的な医療保険制度と民間の医療保険があり、民間の医療保険に加入することで公的な医療保険制度での保障ではカバーできない金銭的負担を軽減できます。入院や手術といった基本の保障だけでなく、先進医療や三大疾病、通院などに備えられる特約もあります。 どのような医療保険に加入すればよいかは、加入の目的や世帯状況などによっても変わります。何に備えたいかを確認しながら医療保険を選びましょう。