グッと保険料が抑えられるかも!? 生命保険の見直し厳選ポイント!

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保険の基礎知識
グッと保険料が抑えられるかも!? 生命保険の見直し厳選ポイント!

「なんでこんなに生命保険の保険料が高いんだ!」

「生命保険の保険料を節約したい!」

「生命保険の保険料のせいで生活が苦しい!」

このように生命保険の保険料を見直したいと考えられている方も多いのではないでしょうか。 家計の節約をするときには、水道代、光熱費、通信費といった毎月料金を支払っている「固定費」から手をつけるのが一般的です。もちろん、その固定費のなかには、毎月保険料を支払っている生命保険も含まれています。 しかし、生命保険の保険料を節約しようと思っても、「なんとなく難しそう」「見直し方がよく分からない」といった理由から、ついつい後回しにしていませんか? そうこうしているうちに、それから大分時間がたった今でも手づかずのまま、という方も多いと思います。 そこで、ここでは「できるだけ保険料を抑えたい!」という方のために、生命保険を見直すうえでの厳選ポイントを分かりやすくお伝えしていきます。

1.そもそも生命保険の金額、適正ですか?

最初にお聞きします。 「今のアナタの生命保険の金額は本当に適正でしょうか?」 大まかにいえば、生命保険とは「被保険者に万が一のことがあったときに家族にお金を残すための保険」です。ですが、一口に家族にお金を残すといっても、その金額はそれぞれの家庭の生活状況に応じて変わってきます。 たとえば、片働きで子どもどもがいる家庭と、共働きで子どもがいない家庭では、万が一のことあったときに必要となる残された家族の生活費が大きく変わるのは当然ですよね? また同様に、独立前の小さな子どもがいる家庭と、すでに子どもが独立した家庭でも、万が一のときに必要な金額はずいぶん違うのではないかと思います。 そうなると、それぞれの生活の状況によって、万が一のとき生命保険で家族に残すべき金額も様々だと言えそうです。 もしかしたら、あなたの生命保険も不要に保険金額を高く設定していて、毎月無駄な保険料を支払っているかもしれません。 「じゃあ、どうやって今加入している生命保険の保険金額が適正かどうか判断するの?」 なかには、そのように思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。生命保険の保険金額が適正かどうか判断する基準としては、次のチェックポイントがありますので、ぜひ見てみてください。

1-1 独立前の子どもがいるかどうか

独立前の子どもがいる家庭の場合、生命保険の保険金額は大きく設定することが一般的です。子どもの学費や生活費を含めるとかなりの金額になりますから、子どもが独立するまでの間に両親に万が一のことがあったときに備えて、少なくとも保険金額は数千万円にすることが多いようです。これは理にかなった生命保険の準備の仕方だと言えるでしょう。 しかしながら、すでに子どもが独立した後も、そのまま大きな保険金額の生命保険に加入し続けているケースには注意が必要です。子どもが独立したら、もう子どもの学費や生活費については心配する必要はないので、それに合わせて生命保険も保険金額が葬祭費用程度(200万~300万円)のタイプに見直すのが一般的です。 これを知らないと、もう子どもの学費や生活費は心配いらないにも関わらず、それに備えるために毎月高い保険料を支払っている、という奇妙で不合理な状況になってしまいます。 「あ、そういえば子どもが小さい頃に加入した生命保険をそのままにしているな……」 思い当たる節がある方は、ぜひ一度生命保険を見直してみることをオススメします。家計の大きな支出改善になるかもしれませんよ。

1-2 遺族年金をちゃんと計算に入れているかどうか

遺族年金とは、被保険者が亡くなったときに、残された家族へ支給される公的年金の一種です。 生命保険の保険金額が大き過ぎる方の中には、「自分に万が一のことが起こったときに残された家族が遺族年金を受け取れる可能性があること」を想定せずに生命保険に加入したケースも見られます。ざっくりとした言い方とすれば、「国からもらえるお金でカバーできるところまで生命保険でどうにかしようとして保険料が高くなっていませんか?」ということです。 もちろん遺族年金を受け取るには様々な条件がありますし、受け取れる金額も各家庭の状況によって違いがあります。とはいえ、自分に万が一のことあった時に、残された家族の生活費用すべてを生命保険でカバーしようとするのは行き過ぎだと言えるでしょう。 日本では、“いざというとき”があなたの身に降りかかってきたときに使える様々な公的な制度が用意されています。これは生命保険に限らず言えるのですが、基本的に民間の保険の役割は、“いざというとき”に公的な制度だけでは足りない部分をカバーすることです。 先ほどお伝えしたように、万が一のときに家族がいくら遺族年金をもらえるかは、亡くなった方が加入している公的年金保険の種類や家族の状況によって変わるので、一括りにはできません。 しかし、生命保険の加入時に遺族年金の存在を念頭に置いていなかったのなら、改めて遺族年金を踏まえたうえで「私たちの生命保険ってこんなに必要かな?」と考えてみてはいかがでしょうか。 また、公的年金は複雑な制度ですから、保険のプロに遺族年金を考慮に入れたうえで自分たちの生命保険の金額が適切かどうかを尋ねてみるのも良いかもしれませんね。もしかしたら、ギュっと毎月の保険料を抑えられるかも!?

1-3 住宅ローンで団体信用生命保険に入っているかどうか

保険は「人生で2番目に高い買い物」だと言われています。それを超える「人生でいちばん高い買い物」が家です。 基本的に家は一括支払いで購入する方はほとんどいないと言っていいでしょう。そこで、住宅ローンを組むことになります。 実は多くの場合、その住宅ローンに団体信用生命保険という保険が付帯していることはご存知でしょうか。これは契約者に万が一のことが起こったときに、残りの住宅ローンの支払いが免除されるという保険です。 最近の団体信用性目保険には、そのほかにも医療保障や特定疾病保障、就業不能保障などが付帯しているものもあります。 つまり、住宅ローンを組んでいる場合、住宅関連の費用も含めて生命保険の保険金額を設定していたり、生命保険に病気・ケガでの入院の時や働けなくなった時に備える特約を付けていたりする方は、生命保険の保険料負担を軽くできる余地があると言えそうです。 ⇒団体信用生命保険とは?? 絶対に知っておきたい4つの注意点!!

2.その特約、本当にいりますか?

生命保険には、主契約の死亡保障のほかにも、さまざまな特約が付いていることが一般的です。医療特約、傷害特約、定期特約、介護特約、健康祝い金特約などなど、生命保険には本当に多くの特約が付いていることが少なくありません。特約の付けすぎは、生命保険の保険料が高い理由の一つです。 ここでは代表的な医療特約・傷害特約、そして定期特約について、それらが本当に必要かどうかを判断する基準をお伝えしていきます。

2-1 医療特約・傷害特約は重複していない?

たとえば、生命保険には医療保障特約や傷害補償特約が付帯していることがあります。これは病気やケガで入院・手術をしたときの治療費をカバーするための特約で、その役割は医療保険や傷害保険の保障内容と同じだと言えます。 もしも、すでに単体で十分な医療保険や傷害特約に加入している場合は、生命保険の医療特約や傷害特約を外すか、もしくは逆に医療保険や傷害保険を解約するかなどして、保障の重複をなくしたほうが毎月の保険料は抑えられるでしょう。 ⇒ウソ!? 医療保険の見直しが家計の節約に!? 医療保険の見直し厳選ポイントを無料公開!!

2-2 定期特約は重複していない?

生命保険には定期特約が付帯していることがあります。これは一定の期間のあいだに亡くなった場合に、死亡保険金が支払われる特約です。「被保険者が60歳までに亡くなったら1,000万円」「被保険者が55歳までに亡くなったら2,000万円」といった特約、といえば少しイメージしやすいでしょうか。 基本的に定期特約は、まだ独立していない小さな子どもがいたり、専業主婦/主夫の家族がいたりする家庭の世帯主が、「自分に万が一のことがあっても残された家族が経済的に生活に困らないように」という理由で生命保険に付けることが一般的です。たしかに子どもが小さかったり、専業主婦/主夫の家族がいたりするうちは、是非とも付けておきたい特約の一つでしょう。 しかし、逆にいえば、すでに子どもが独立していたり、専業主婦/主夫の家族が仕事を始めたり、老後で年金生活になったりしたら、もう必要がない特約だと言えます。なぜなら万が一のことがあっても家族が経済的に生活に困ることはそれほどないからです。 また、生命保険のほかに学資保険にも加入しているのなら、そこに定期特約に類する特約が付いており、保障が重複している可能性も考えられます。 学資保険には育英年金という特約が付いているものがあります。これは契約者である親が亡くなったり、所定の高度障害状態になったりしたとき、一定期間、残された家族が年金形式で保険金を受け取れるタイプの特約です。生命保険の定期特約と学資保険の育英年金の両方を持っているのであれば、どちらか一つを外すことも視野に入れても良いかもしれません。 「ずいぶん前に生命保険に加入したけど、放っておいたままだ」という方の生命保険には、定期特約が付いている場合も少なくないと思います。今の自分の生活状況から考えて、このまま定期特約を続けていくべきかどうかは検討してみると良いでしょう。

3.生命保険の支払いが辛いけど、保障は継続したい!そんなときの二つの方法~延長保険と払済保険~

「生命保険の保険料の支払いが厳しいけど、保障は継続したい・・・」 そのような場合には、「払済保険」「延長保険」といった方法で生命保険を見直すのも一つの手かもしれません。 「払済保険」と「延長保険」は、現在加入している生命保険の解約返戻金を保険料に充てて、新しい保険に入り直すという保険の見直し方法です。したがって、今までよりも保険金額が下がったり、保険期間が短くなったり、特約がなくなったりしますが、「保険料を支払わずに保障を続けることができる」という点は大きなメリットだと言えます。毎月の生命保険の保険料の支払いが苦しい方は、検討してみる価値がある方法でしょう。 それぞれ具体的に払済保険と延長保険がどのようなものなのかを見ていきましょう。

3-1 払済保険は「保険金額を小さくする方法」

払済保険は、元の保険の保険料の払い込みをストップし、その時点の解約返戻金を一時払いの保険料に充てて、元の保険契約と同じ保険期間のまま保険金額の小さな保険に変更する、という見直し方法です。 言い換えると、払済保険は保険料の支払いをストップする代わりに、保険金額を小さくする見直し方法だと言えます。 払済保険

3-2 延長保険は「保険期間を短くする方法」

延長保険は、元の保険の保険料の払い込みをストップし、その時点の解約返戻金を一時払いの保険料に充てて、元の保険契約と同じ保険金額のまま保険期間の短い保険に変更する、という見直し方法です。 言い換えると、延長保険は保険料の支払いをストップする代わりに、保険期間を短くする見直し方法だと言えます。 延長保険

3-3 払済保険や延長保険にしてから一定期間の間は元の契約に戻せる!

払済保険や延長保険に変更したものの、事情が変わって元の契約に戻したい、といったことも考えられます。 払済保険や延長保険は、所定の期間内であれば元の契約に戻すことができます。この制度を「復旧」と呼びます。 しかし、元の契約に復旧する場合、再び健康告知が必要になったり、一旦変更したことによる積立金の不足をカバーするために追加でお金を支払うことになったりするケースもあります。 元の契約に戻せるからといって、安易に払済保険や延長保険へ変更するのは避けるべきだと言えます。変更するかどうかは慎重に判断しましょう。

3-4 払済保険や延長保険に変更できない場合も!

払済保険や延長保険に変更することができないケースもあります。具体的には以下の2パターンです。 ■解約返戻金が少ない/無い場合 先ほど少し触れたように、払済保険や延長保険は、元の保険の解約返戻金を一時払いの保険料に充当して新しい保険に入り直す見直し方法です。 したがって、解約返戻金が保険会社所定の金額に達していなかったり、定期保険などそもそも解約返戻金がない保険契約であったりした場合、「一時払いの保険料として充当する解約返戻金」がないことになるので、払済保険や延長保険への変更はできません。 ■保険会社が払済保険や延長保険の取り扱いをしていない場合 保険会社によっては、払済保険や延長保険への変更を取り扱っていないところもあります。ですので、まずは自分が加入している保険の保険証券を確認したり、保険会社の窓口に問い合わせたりして、今の保険が払済保険や延長保険に変更できるのかどうか確認してみましょう。

4.ハズせない! 生命保険を見直すときの注意点二つ~「切り替え」と「減額」~

これまでお伝えしてきたように、生命保険の保険料の負担を軽くするための見直し方法としては様々なものがあります。 大きく分ければ、今の保険を解約して新しい保険にする「切り替え」と、今の保険の一部を小さくする「減額」の二つの方法があると言えます。どちらの方法を選ぶかは、すでに加入している保険の内容や家族の状況によっても変わってきますが、どちらにしても見直しのときに注意するべきポイントがあります。 ここでは、見直しの方法を切り替えと減額に分けたうえで、それぞれの見直し方法の注意点を見ていきましょう。

4-1 今の保険を解約して新しい保険にする「切り替え」の注意点

今の保険を解約して新しい保険に切り替えるときの注意点は、二つあります。一つは「無保険の期間を作らないこと」、もう一つは「満期保険金や解約返戻金に気を付けること」です。 具体的に見ていきましょう。 ■無保険の期間を作らないこと たとえば、A社の保険からB社の保険に切り替えることを決めたとしましょう。その際に「保険料を二重に支払いたくない」といった理由から、B社の保険がスタートする前にA社の保険を解約してしまう方が稀にいらっしゃいます。 しかし、このような切り替えは避けたほうが良いでしょう。なぜなら、A社の保険を解約してからB社の保険がスタートする間、無保険の期間ができてしまうからです。 もちろん、早めにA社の保険を解約しても、無保険の期間の間に何事もなく、順当に新たなB社の保険の保障がスタートすれば問題はありません。ですが、無保険の期間のうちに万が一のことがあれば何も保障を受けられなくなりますし、新たらしく加入する予定だった保険の審査に落ちてしまえば自分や家族を守るための保障が何もなくなってしまいます。 そのようなリスクを避けるためにも、生命保険を切り替えるときには、確実に新たな保険の保障がスタートしてから今の保険の解約手続きを行うのが良いでしょう。「やめるなら早めのほうが良い!」「保険料を二重で払いたくない!」といった理由で、慌てて今の保険を解約するのは禁物です。 ■満期保険金や解約返戻金に気を付けること 生命保険のなかには、満期保険金や解約返戻金を受け取れるタイプがあります。満期保険金は「所定の期間(満期)まで保険に加入し続けた場合に受け取れる保険金」、解約返戻金は「途中で保険を解約したとき受け取れる保険金」だと言えます。 生命保険の切り替えによる見直しで注意したいのは、基本的に途中で解約すると満期保険金を受け取る資格を失うことと、解約返戻金の金額は払い込んだ保険料よりも少ないこともあるという点です。 また、なかには「お宝保険」と呼ばれるような、支払った保険料に対して受け取る保険金の割合が大きいものもあるので、そうした保険を解約してしまうのはもったいないと言えるでしょう。 ある保険が今の保険よりも自分に合っていそうに見えても、この満期保険金や解約返戻金のことも併せて考えると実は切り替えないほうが良い、ということもあるので注意が必要だと言えそうですね。

4-2 今の保険の一部を小さくする「減額」の注意点

今の保険の一部を小さくする「減額」の注意点としては二つです。一つは「一部解約であっても解約した保障は元に戻らないこと」、もう一つは「払済保険や延長保険にした場合には特約などが無くなってしまうこと」です。 それぞれ見ていきましょう。 ■一部解約であっても解約した保障は元に戻らない 先に少し触れたように、生命保険を減額する場合、医療特約・傷害特約、あるいは定期特約など保障の一部を解約することがあります。そうしたときに注意したいのは、いくら保険のなかの一部の解約だとはいえ、基本的に一旦解約した保障は元には戻らないということです。 ですので、一部の解約だとはいっても、新しい保険に全面的に切り替えるときと同じように、慎重に検討する必要があると言えるでしょう。 ■払済保険や延長保険にした場合には特約も無くなってしまう 先ほど生命保険の保険料を抑える方法の一つとして、今の保険の解約返戻金を一時払いの保険料にして新たな保険に変更する方法についてお伝えしました。その場合、保険金額が小さくなったり(払済保険)、保険期間が短くなったり(延長保険)するといった点はお伝えしましたが、基本的に特約なども無くなってしまうことにも注意が必要です。 もしも、あなたにとって、生命保険の特約の保障が必要なもので、かつ他の保険でカバーできないものであれば、今の保険を払済保険や延長保険にするのは慎重になるべきだと言えるでしょう。

まとめ:生命保険は複数の保険商品を見比べたうえで見直そう!

いかがでしたか? ここでは、保険料を節約するために生命保険を見直すうえでのポイントについてご紹介してきました。この記事を読んで頂いたことで、「生命保険を見直すときにはこういうところに着目すれば良いのか!」という大まかなイメージを掴んでいただけたのではないかと思います。 しかし、ここでお伝えしたことは生命保険を見直すための「考え方」に過ぎません。実際に生命保険を見直すとなれば、ご紹介したポイントに沿って、多くの生命保険を見比べていかないといけません。しかし、それこそ生命保険は星の数ほどありますから、この作業は時間も知識も必要になります。 「うーん、見直すポイントは分かったけど、自分だけで生命保険を選ぶのは大変そうだな」 少しでもそのように思われた方は、是非保険のプロの意見も聞いてみましょう。保険のプロであれば、ここでお伝えしたポイントを踏まえたうえで、一人ひとりの生活に合わせたオーダーメイドの提案をしてくれるはずです。 保険見直し本舗にも多くの保険のプロが在籍しており、無料保険相談サービスを行っています。 知識と経験の豊富な保険のプロが、皆さんの保険のお悩みに一つ一つ丁寧にお応えします。まずはお気軽にご相談ください。