がん保険はいらない？必要かどうかの判断基準と選び方のポイント

「がん保険って本当に必要なの?」「若いうちからがん保険に加入したほうがいいのかな…」そんなお悩みはありませんか？

結論からいうと、がん保険は、最新の治療を受けたい、収入減に備えたい、自己負担を減らしたい、精神的な安心を得たいという人に有効な選択肢となる可能性があります。

しかし、加入しても給付金を受け取れないケースがあることや、そのほかの制度で医療費を補える場合もあることもあり、不必要な出費になる人がいるのも事実です。

そこで本記事では、がん保険の必要性や選び方、加入すべき年齢などについて詳しく解説します。「がん保険の必要性をあらためて考えたい」「自分に合ったがん保険を選びたい」という人は、ぜひ最後までご一読ください。

がん保険とは、名前のとおり「がん」という特定の疾病に特化した保険商品のことです。がんの診断、入院、手術、通院などの治療に伴うさまざまな経済的負担を軽減することを目的としています。

がん保険が生まれた背景には、がんという病気の特殊性があります。がんには転移や再発のリスクがあり、一度の治療で完治せず、長期的な治療や経過観察が必要となることも多いです。

このような特性に対応するため、がん保険は一般の医療保険とは異なる特徴を持っています。以下では、主にがん保険で保障される具体的な内容も見てみましょう。

がん保険は診断から治療、その後の経過観察まで、がん治療の各段階で必要となる経済的負担を総合的にカバーする保障設計となっています。がん保険の主な保障内容は、以下が挙げられます。

また、多くのがん保険では以下のような特約を付加することもできます。

ただし重要な注意点として、がん保険には通常90日間の免責期間が設定されており、加入してすぐのがん診断では保障が受けられません。これは逆選択（すでにがんと診断された人が保険に加入すること）を防ぐための仕組みです。

がん保険が医療保険と大きく異なるのは、先進医療や自由診療への対応です。その他、以下のような違いがあります。

がん治療では、公的医療保険適用外の高額な治療法が選択肢となることが多く、がん保険はこれらの治療法もカバーできるよう設計されています。また、がん保険は以下のような特徴的な給付も備えています。

つまり、がん保険は「がんという特定の疾病に対して手厚い保障を提供する」という点で、一般的な医療保険とは異なる特徴を持っており、がん治療特有のニーズに応えられる保険商品として位置づけられているのです。

違いをもっと詳しく知る：がん保険と医療保険の違いは？ 加入するならどちらがおすすめ？

がん保険が必要かを考えたときに、「不要」とする意見の背景には、以下の理由が挙げられます。

それぞれ、どのような理由なのかを詳しく説明します。

まず、一定の収入や貯蓄がある人にとって、がん保険は不要な支出と捉えられることがあります。実際に、がんの治療費用を見てみると、平均的な年間の入院費用は約80〜110万円です。

必要とされる治療費や生活費を十分にカバーできる状態であれば、給付金を受け取る理由はなくなります。そのため、がん保険は「必要ない」と考える方もいます。

がんは、一般的に環境要因（年齢、生活習慣、ウイルスなど）などに加えて、遺伝性があることでも知られている疾病です。「家族にがんになった人がいないし大丈夫だろう…」と、身近にがんにかかった人がいない場合は、がん保険の必要性を感じないという方もいます。

関連記事：【調査】がんの治療の平均的な費用は？ がんの医療事情を徹底検証！

次に、若い世代の場合は罹患率が低いことで、がん保険を利用する可能性が低いことも必要性を感じない理由として挙げられます。実際、以下の年齢別のがん罹患データを見ると、若年層の罹患率が低いことがわかります。

50代で約6倍に、60代で約10倍までリスクが高まるとはいえ、現在の年齢であれば備えは不要だと考えて加入しない人もいます。

高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される公的な制度です。この制度により、高額な治療費であっても、実質的な自己負担には上限が設けられています。

例として、年収370〜770万円の世帯（69歳以下）で、医療費が100万円かかった場合の払い戻し額は以下のとおりです。自己負担限度額：80,100円＋(医療費－267,000円)×1%

出典：厚生労働省(高額療養費制度を利用される皆さまへ)(https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf)の例より弊社で算出

実際の負担額がグッと抑えられていることがおわかりいただけるはずです。

このように、医療費の自己負担が1〜3割になる公的医療保険（健康保険など）と高額療養費制度の組み合わせにより、高額な治療費への備えは確保できていると考えて、がん保険は不要だと感じるケースもあるのです。

関連記事：高額療養費制度とは？医療費が一定額を超えたら払い戻される!?

がん保険に限らず、どれだけ充実した保障内容であっても、契約した保険の保障範囲外となった場合、給付金の支払いは受けられません。

がん保険の加入を検討する際、年齢や家族歴、高額療養費制度などによって必要性を感じにくいかもしれません。しかし、万一に備えるという観点から見れば、「入っておけばよかった」となることも想定されます。

そのため、ここからはがん保険が必要かどうかを判断する基準となる4つの基準をお伝えします。ご自身の状況に合わせて、必要性を再検討する参考にしてください。

がん治療は日進月歩で進化しており、従来の手術、抗がん剤、放射線治療に加えて、陽子線治療や重粒子線治療などの放射線治療などを皮切りにさまざまな先進医療が研究・開発されています。

これらの先進医療や自由診療は、公的医療保険の適用外となることが多く、全額自己負担ですが、身体への負担が少なく効果的な治療となっています。がん保険に加入していれば、最新のがん治療にかかる高額な治療費の負担を軽減できる可能性があります。

がん治療は長期化することが多く、入院や通院による休職、さらには退職を余儀なくされるケースもあり、収入が大幅に減少する可能性もあります。

がんの場合、平均入院費用（年間）は約80〜110万円にもなり、この間の収入減少は、家計に大きな打撃を与えかねません。この際、がん保険の診断給付金や入院給付金は、収入減少をカバーする役割を果たします。

特に、自営業者や フリーランスなど、傷病手当金が受けられない方にとってはセーフティーネットとなることから、リスクに備える手段として選択肢の1つとなります。

出典：公益社団法人 全日本病院協会(医療費（重症度別）【年間】)(https://www.ajha.or.jp/hms/qualityhealthcare/pdf/2022/all/2022all_outcome_acute_09a.pdf)

公的医療保険では、医療費の1〜3割が自己負担となりますが、実際のがん治療では、保険適用外のさまざまな費用が発生します。例えば、

などは、高額療養費制度の対象外です。また、治療が長期化すると、毎月の上限額（例：年収約370万円〜770万円の場合、87,430円）の支払いが続くことになります。

出典：厚生労働省(高額療養費制度を利用される皆さまへ)(https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf)の例より

がん保険からの給付金は、これらの付随的な費用をカバーする資金として活用できます。

がんは現在でも、厚生労働省の調べでは国内死因の第1位（その他を除く）であり、誰もが無関係とは言えない疾病です。

公的医療保険制度は、財政状況や政策変更により、将来的に給付内容が変更される可能性も捨てきれません。そのため、がん保険はここまでお伝えした経済的な側面を補えるだけではなく、将来的なリスクに向けた精神的な安心感を得るための手段にもなります。

がん保険の必要年齢を考える際、「○○歳まで」と一律に決めることはできません。そのため、『何歳まであると安心できるか』を基準に考えましょう。

通常、がん保険の契約期間は、終身型と定期型の2種類があります。例えば、長生きに備えるなら終身型で一生涯まで、貯蓄等があって保障が不要になるなら定期、のような選び方が可能です。

また、がんは年齢によって罹患率が高くなることを踏まえつつ、今後のご自身の経済状況（退職金の有無や住宅ローンの返済など）も踏まえて終身・定期を選ぶのも1つの方法です。今の状況で自分にはどんな保険の備えが必要かわからない…という方は、一度専門家のアドバイスを受けてみるのも1つの手です。

がん保険は、高額な治療費や収入減少のリスクに備えるための選択肢だとお伝えしました。しかし、様々な商品が存在する中で、自分に合った保険を選ぶのは簡単ではありません。

そこで、以下ではがん保険の選び方で知っておきたい5つのポイントを紹介します。

がん保険には大きく分けて「終身型」と「定期型」があり、それぞれに特徴があります。

選び方のポイントは、ご自身のライフプランと経済状況です。

例えば、子育て世代で住宅ローンがある場合は、保険料の安い定期型を選択し、子どもの独立後や住宅ローン返済後に終身型への切り替えを検討するという方法があります。現在の経済的負担と将来の保障ニーズのバランスを考慮して、自分に合った型を選択しましょう。

がん保険の給付金は、大きく「診断給付金」と「入院給付金」に分かれます。それぞれの特徴を簡単に以下にまとめました。

近年のがん治療は、入院期間の短縮化と通院による治療（外来治療）の増加が特徴です。そのため、入院給付金をメインに据えて考えるのではなく、診断給付金とのバランスを考慮しましょう。

関連記事：がん保険の診断給付金は必要？ 概要・必要性・メリット・注意点などを解説!!

関連記事：入院日額は平均いくら？1日の入院費用や日額の決め方も解説

出典：厚生労働省(がんに関する留意事項)(https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/001227159.pdf)、公益財団法人 生命保険文化センター　2022（令和4）年度 生活保障に関する調査　図表 II-47 疾病入院給付金日額（全生保）〔性別〕(https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf)）

がん保険の特約は、治療の選択肢を広げるために保険商品の主契約に付随してカスタマイズできます。ただし、特約を付けると保障が手厚くなりますが、保険料は高額になるため、予算内で優先順位をつけることも検討しましょう。

例えば、以下のような特約が挙げられます。

家計の収支を見直し、保険にかけられる金額を再計算した上で、自身のリスクと必要性を考慮して特約を選択しましょう。

関連記事：先進医療特約を簡単に解説。あなたは付ける派？ 付けない派？

がんのリスクは年齢とともに変化します。そのため、年齢や経済状況に応じて、適切な保険を選ぶことも大切です。

例えば、20〜40代の方は、若くしてがんになるリスクや療養のため、収入が減ることを心配するかもしれません。そんな場合は、がんと診断されたときにまとまったお金がもらえる保険を選ぶとよいでしょう。

一方、50〜60代、それ以降の方は、退職金や貯金の額を考えながら保険を選ぶこともできます。最新の治療を受けられる特約や、通院のときにもお金がもらえる特約をつけると、より安心できるでしょう。

このように、自分の年齢や生活状況に合わせてがん保険を選ぶことが大切です。

がん保険の選び方について詳しく見てきましたが、もっとも大切なのは自分自身のニーズと状況に合った保険を選ぶことです。年齢、家族構成、経済状況、健康状態など、個人によって最適な保険は異なります。

また、がん保険は単独で考えるのではなく、他の保険や社会保障制度とのバランスも重要です。自身の保障の全体像を把握し、過不足なく納得できる保障に整えることが、万一の安心にもつながります。

保険見直し本舗は、何度でも無料で相談ができ、相談スタイルも店舗・訪問・電話・オンラインの4種類からお選びいただけます。

「どんながん保険を選べばいいかわからない…」「見直したいけど何からはじめたらいい？」とお悩みの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

がん保険の必要性は、個人が考えるリスクと現在の貯蓄などの状況によって異なります。既存の健康保険や貯蓄で十分カバーできる場合や、高額療養費制度だけで補えるなどの理由から不要だと考える人も少なくありません。

一方で、最新の治療を受けたい、収入減に備えたい、自己負担を減らしたい、精神的な安心を得たいなどの判断基準から、必要だと考える人もいます。ただし、がん以外の疾病やケガには対応していないことも踏まえて、総合的な保障設計を行うことが重要です。

がん保険が不要な人は、あえて挙げるとするなら以下の2つのケースです。

安定した収入があり、十分な貯蓄がある場合は、新たながん保険への加入は不要かもしれません。職場の団体保険で充実した保障があったり、公的医療保険と高額療養費制度で十分と判断できたりする場合も加入を慎重に検討しましょう。

生命保険文化センターによると、がん保険の民間の保険会社やJA（農協）、県民共済・生協などを含めた総合的な加入率は約39.1%です。このうち、民間保険会社による保険の加入率は35.2%を占めています。

3人に1人以上が何らかの形でがん保険に加入しており、多くの人々が何らかの形でがんに対して経済的に備えていることがわかります。

出典：生命保険文化センター(2022（令和４）年度生活保障に関する調査：図表Ⅱ－35)(https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf)

がん治療により入院費用は、年間で約80～110万円前後かかると言われています。ただし、先進医療や長期の治療が必要な場合は、さらに高額な費用が発生する可能性があることを念頭に置く必要があります。

また、がんの種類や進行度、治療方法によって大きく異なり、以下の金額は含まれない点に留意してください。

出典：公益社団法人 全日本病院協会(医療費（重症度別）【年間】)(https://www.ajha.or.jp/hms/qualityhealthcare/pdf/2022/all/2022all_outcome_acute_09a.pdf)