女性にとって最適な保険見直しのタイミングとは？

１. 就職後 ～保険を考える最初の機会～

1-1 「就職後」はどんな時期？

親から経済的に独立し自分で生活を始める就職後は、何もかもが新しくなる時期。長期的に自分の人生を考え、どんなリスクがあるのか考えてみるにはぴったりの時期です。

まだ若いので、がんをはじめとする病気のリスクはそれほど考える必要はありません。ただ少し意識したいのは、若い年代から発症する傾向がある、女性特有のがんの存在です。

公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計’18」によると、消化器系・循環器系の多くのがんが40代～50代頃から徐々に増え始め、高齢になるほど発症率が上がるのに対し、乳がんは30代から増え始め40代～60代頃がピーク。子宮がんは20代後半から増え始め50代がピークになっています（*１）。

これら女性特有のがんへの備えは、できれば検討しておきたいところです。

ライフサイクルから見ると、まだ結婚や出産をしていない人が大半でしょうから、この時期に最も大きいのは「自分が働けなくなるリスク」だといえます。

親と同居していて、親もまだ現役で働いているというような場合には、病気や怪我で働けなくなったとしてもすぐに生活に困るようなことはあまりないでしょう。しかし、１人暮らしをしている場合、働けなくなるとすぐに生活に影響が出てしまいます。保険を選ぶ際にもそのことを考慮して、単身者は保障を厚めにしておくのがおすすめです。

この時期の特徴として保険料が安いことも上げられます。特に終身保険の場合、保険料は一生変わらないので、これは大きなメリットだといえるでしょう。

1-2 おすすめは終身型の医療保険

以上を総合して考えると、病気や怪我で働けなくなることへの備えとして、基本的な病気・怪我を保障してくれる終身型の医療保険を考えてみるのがよいでしょう。そんなに高価な保険は必要ありませんが、女性特有のがんへの備えも含めて考えるならば、女性保険を検討する価値は十分にあります。

家族や親戚に若くしてがんになった人がいるなど、個人の事情を加味した上で選ぶのがおすすめです。

⇒就職後の保険の選び方とは?? 若い社会人の保険選びの厳選ポイントはコチラ!!

２. 結婚後 ～ライフスタイルの転換点～

2-1 働き方で変わる死亡保障の必要性

結婚は心身ともに大きな変化をもたらす人生の一大イベント。住む場所や働き方まで変わることも多いので、１人暮らしや親元にいた時とはまた違ったリスクが発生してきます。

家族の形はそれぞれですが、結婚後のオーソドックスなパターンとしては（1）共稼ぎ、（2）主婦になる　の２つかと思いますので、それぞれについて考えていきたいと思います。

■共稼ぎの場合
２人とも収入があるので、万が一どちらかが亡くなったとしても残された家族が生活に困るリスクは比較的小さいのが特徴です。なので、死亡保障はそれほど手厚い必要はありません。代わりに、将来子どもがほしい場合その養育資金や老後の生活資金のことも検討してみるとよいでしょう。

■主婦になる場合
夫が亡くなってしまうと生活の基盤がなくなってしまうので、夫の死亡保障は厚めにしておく必要があります。一方、妻側にはそれほど大きな死亡保障は必要なく、出産や子どもの養育資金・老後の生活費を見据えて、例えば個人年金など保障よりも貯蓄性の高い保険を検討してみるのがおすすめです。

⇒結婚は保険の見直し時！ 失敗しないために知っておきたい4つのポイントはココ！

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2-2 妊娠・出産への備えをどうするか

結婚後のリスクと保険を検討する上で、必ず考えておきたいのが妊娠・出産にかかる費用についてです。

公益社団法人 国民健康保険中央会の2016年度データによると、正常分娩分の平均的な出産費用の全国平均は50万5,759円で、平均入院期間は6日間となっています（*2）。

ちなみに出産にあたっては、公的支援制度として赤ちゃん１人当たり一時金42万円を健康保険から受け取ることができます。意外に一時金額が多いことに驚かれた人もいらっしゃるのではないでしょうか。

ただ、忘れてはいけないのは、妊娠・出産にかかる費用は必ずしもこれだけではないということです。例えば次のような費用が発生してきます。

• ・出産までの健診やそれにかかる通院費
• ・マタニティ用品や生まれてくる赤ちゃんのための用品準備費用
• ・子宮外妊娠、妊娠高血圧症候群、流産など、妊娠中にトラブルが起きた場合の治療費及び入院費
• ・帝王切開や吸引分娩など、異常分娩になった場合の費用及び入院費

一般病院での出産全体の約26％を占める（*3）帝王切開の場合、手術費用自体は公的保険の適応があるため、患者本人は３割負担が原則。また高額療養費（高額な医療費を払った際に払い戻しを受けられる制度）の対象にもなるため、手術費用自体の自己負担額は自然分娩に比べてそんなに多いわけではありません。ただ入院期間が長くなるため総合的な費用は高くなる場合があります。

赤ちゃんが生まれたあとはその養育費として、さらなるお金が必要になることを考えれば、ここではあまり大きな支出は避けたいところです。そこで、例えば妊娠・出産に併せて１年更新タイプの女性保険に加入し、トラブルがあった場合の支出増加に備えるという使い方もおすすめです。

⇒公的制度から民間保険まで!! 妊娠・出産に関わるお金のことの徹底解説はコチラ！

2-3 夫婦一緒に考えるのがポイント

１人暮らしの時と結婚後の違いは、何より夫婦が一緒に生活を営んでいること。出産や子どもの養育は家族全体に関わってくるので、生活のリスクと保険の見直しについても、夫婦一緒に考えることが重要です。

また、女性保険では妊娠した後の加入は制限されるか、加入はできても保障内容が制限される（具体的には帝王切開など異常分娩時に保障が受けられないなど）ことがほとんどなので、妊娠・出産への備えとして加入を考えている場合は、なるべく早めに加入しておくと安心です。

３. 出産後 ～養育費用確保を中心に～

3-1 死亡保障の重要性が上昇

子どもが生まれると生活はまたがらりと変わり、多くの場合「子どもをしっかり育て上げること」が家庭の最重要事項になります。すると重要度を増してくるのが、万が一の際に夫婦のどちらか亡くなってしまった時の備えです。

子育ては２人がかりでも大変なもの。稼ぎ頭が亡くなれば残された家族の生活に影響がでます。もちろん共稼ぎの一方や専業主婦が亡くなった場合でも、残された家族に対する負担は大きく増えることになります。

例えば、共稼ぎでお互いの年収が400万円だとした場合、合わせた年収は800万円。将来の子どもの養育費についても、この前提でプランを立てているはずです。片方が亡くなってしまえば、将来のプラン設計にも大きな誤差が生じてしまいます。

特に子どもが小さい頃に専業主婦が亡くなれば、残された夫はフルタイムで働きつつ１人で子育てをしなければなりません。当然、保育園の延長保育やベビーシッター、病児保育などを頼まなければいけないことも多いでしょうし、その分の費用もかかります。

夫婦の片方が亡くなった場合、後の人生の悲しみや子育ての大変さはどうしようもありませんが、金銭面だけでも余裕があると少しは安心して過ごせるのではないでしょうか。

⇒死亡保険はどう選ぶ?? 基本の「キ」から分かりやすく徹底解説!!

3-2 女性特有のがんへの備えを考える

また、万が一病気になってしまった時の備えをしておくことも重要な意味を持ちます。というのも、病気の治療に高額な費用がかかる場合、子どもの養育などに回せるはずだったお金を使わなければならなくなる可能性があるからです。

中でも意識しておきたいのが、先にお話した通り40代～50代で発症率のピークを迎える乳がん、子宮がんなどへのリスクです。

国立研究開発法人国立がん研究センターが発表した2021年のがん罹患数予測（新たにがんと診断される数）（*4）によると、１年間で新たに乳がんと診断されるのは9万4,400件、子宮がんは2万8,600件。女性全体での罹患数を見ると第1位、第5位の多さです。

また、公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計’18」によれば、40～49歳ではがんにかかる女性中、約2人に1人が乳がんとなっています（*1）。

では実際に病気になった場合、どれぐらいの負担があるのでしょうか。乳がんの場合、外科手術でがん組織周辺を切除するのが基本ですが、手術代以外にも例えば下記のようなさまざまなお金がかかってきます。

• ・検査費
• ・ホルモン治療など手術前の療養費用
• ・乳房全摘出の場合の再建手術代
• ・手術・治療にかかる入院費用
• ・手術後、再発予防のための抗がん剤や放射線治療、ホルモン治療などの費用
• ・通院交通費

これらを既存の医療保険だけでまかなうのが大変そうなら、病気になった時の対策としてこの時期だけ女性保険を利用する手もあります。例えば、15年定期型の女性保険を利用して、40歳～55歳の間だけ女性特有の病気に対する保障を手厚くします。死亡保障がついたものを選べば、一緒に備えをつくることができます。

４. 子どもの独立後から老後 ～高まる健康リスクと老後の生活費の保障に～

4-1 子どもが独立したら死亡保障を見直し

長らく家庭の最重要事項を占めていた子育ての終わりは、優先して備えるべきリスクが変わる時でもあります。

年齢的には50～60代ごろにあたるので、この時期の特徴としては多くのがんの発症率が上がりはじめ、健康リスクは高まることがあげられます。ただし、女性特有の病気に限って言えば乳がんや子宮がんなどは発症率のピークを越え、徐々にこれらの病気の心配はあまりしなくてもよくなります。また養育費を考える必要がなくなった分、高額な死亡保障が必要なくなってきます。

そこで万が一に備えて付けていた死亡保障を減らして保険のスリム化をはかり、代わりにがん保険（必要であれば）を追加するなどして病気や老後資金の備えなどを優先するのがおすすめです。

一方、女性保険はこれから加入するメリットはほとんどないので、以前に終身型に入っていれば継続するかを検討するとよいでしょう。ただし、女性保険の中にはがんや特定の疾病まで手厚い保障が受けられるものもありますし、一度解約すると元の保険料での再契約はできないので、解約時には注意が必要です。

⇒保険料がグッと安くなるかも!? 死亡保険の見直し方法で知っておきたい4ポイント！

4-2 保険は相続対策としても利用できる

厚生労働省の「令和2年簡易生命表の概況」（*5）によると、日本人男性の平均寿命は81.64歳、女性は87.74歳。また、60歳の人の平均余命（その年齢の人があと何年生きられるかの数値）は男性で24.21年、女性で29.46年です。つまり、60歳から先を老後だと考えれば、男性で約24年間、女性で約29年間は老後の暮らしが待っていることになります。

先にお話した通り、多くの病気は高齢になるほどリスクが高まるので、長い老後に備えて終身型の医療保険やがん保険などに入っておくと安心です。

また、この時期になると財産の相続も問題になってきますが、死亡保険金の支払いがある一時払いの終身保険などを利用することで節税につなげることもできます。具体例として、8,000万円の財産を残して夫が亡くなり、妻と２人の子どもが法定通り相続するという場合で少し説明してみます。

相続には相続税という税金がかかりますが、これは相続財産すべてにかかるわけではなく、対象となる課税遺産総額は「相続財産の合計額ー基礎控除額（3,000万円＋600万円×法定相続人の数）」と決められています（*6）。この場合、課税対象となる遺産総額は

8,000万円－（3,000万円＋600万円×３人）＝3,200万円

これを法定相続分にしたがって案分すると、妻が1,600万円、子どもがそれぞれ800万円です（「配偶者は相続額全体の1/2、子ども１人あたりは相続額全体の1/2÷子どもの数」民法第900条による）。

相続税の税率は、1,000万円以下が10％、3,000万円以下が15％（控除額50万円）なので（*7）、それぞれが支払う相続税は、

妻：1,600万円×15％－50万円＝190万円
子：800万円×10％＝80万円

となり、３人合わせた総額は350万円となります。

次に、8,000万円の財産のうち、夫が亡くなる前に妻か子どもたちを受取人にして一時払い保険料1,000万円、死亡保険金1,000万円の終身保険に加入していた場合を考えてみます。1,000万円の支払いで1,000万円が受け取れるわけですから、この場合も遺産の総額は8,000万円です。

違うのは、死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」まで非課税限度額が認められていることです（*8）。今回の死亡保険金は1,000万円、受取人は３人なのでこの枠内に収まり、この1,000万円は非課税となります。

そのため、課税対象となる遺産総額は、さらに1,000万円少なくなります。

3,200万円－1,000万円＝2,200万円

これを法定相続分にしたがって案分すると、妻が1,100万円、子どもたちがそれぞれ550万円です。したがって、相続税の税率に基づいて計算した相続税は、

妻：1,100万円×15％－50万円＝115万円
子：550万円×10％＝55万円

3人合わせた相続税の総額は225万円となり、100万円以上も節税できるというわけです。

※上記は令和元年10月現在の税制に基づき、税務の一般的な仕組みを説明をしたものです。個別具体的な税務の判断やお取扱い等については専門家等にご相談ください。