私たちの日常生活にすっかり溶け込んでいる「保険」という制度やサービス。もちろん「医療保険」もそのなかのひとつであることはもうご存じでしょう。
しかし、「医療保険とは、病気になったときに治療費の一部を負担してくれる保険だ」ということは知っていても、「そもそも医療保険とはどういう保険なのか？」とあらたまって聞かれると、あまり深い知識はないという方が多いのではないでしょうか。
私たちが「医療保険に加入しようか？」「どんな保険を選べばいいだろう？」と考えた時、いろんな資料を取り寄せたり、あるいはファイナンシャルプランナーなどの専門家からアドバイスを受けたりするのではと思います。しかし、そういうときに医療保険に関する基礎的な知識が不足していては、さまざまな保険商品に対して比較や的確な判断をすることができません。
わかっているようで、実はよくわからない医療保険。そこで、医療保険全体を見渡し、医療保険の概要をつかんでいただけるようお話をしていきたいと思います。
⇒医療保険はこう選べ！商品を比較する前に知っておきたい３つのこと
また保有契約件数をみると、医療保険が全保険の22.0％を占める4,180万件です。生命保険協会によれば、「個人保険の保有契約件数は13年連続で増加。保有契約高は、死亡保障を抑えて医療保障を充実させる近年の傾向などを反映して減少」とのことで、医療保険の人気が高いことがわかる結果となっています。
このように民間医療保険が急激に普及してきた主な要因としては、以下の３点が挙げられます。
なお保険会社や保険商品によって、主契約に付加できる特約は異なります。また、ひとつの主契約に対して複数の特約を付加する場合もあります。
1. 医療保険とはどんな保険か
1-1 ふたつの医療保険 ～公的医療保険と民間医療保険～
医療保険とは、病院（医療機関）で医療費を支払う際、その一部（または全部）を負担してくれる保険の総称です。 普段、私たちが「医療保険」と聞くと、民間の保険会社が販売している保険商品のことをイメージすることが多いのではないでしょうか。しかし医療保険には、それ以外にも「組合健保・協会けんぽ（社会保険）」や「国民健康保険」などの公的医療保険があります。 日本は「国民皆保険」といって、すべての国民が何らかの公的医療保険に加入することになっています。企業にお勤めの方やその扶養家族の方であれば組合健保・協会けんぽ（社会保険）、公務員の方であれば共済組合、自営業の方なら国民健康保険。このほかにも船員保険や日雇い健康保険など、あらゆる立場の人が何らかの公的医療保険に加入しています。 国民皆保険は、誰もが安心して十分な医療を受けることができ、なおかつ、医療費がかさんだ場合にも、その人の生活を圧迫しないようにして「国民の生活の安定と福祉の向上に寄与する（健康保険法 第一条）」ための制度です。 しかし公的医療保険は、すべての医療ニーズに応えてくれるものではありません。たとえば治療に必要な薬や器具のうち、保険の対象となる医薬品の薬価基準に掲載されているものにしか、保険は適用されません。また、治療以外の医療行為（近眼手術のレーシックや美容整形、審美歯科医療など）にも適用されませんし、先進医療でも一般治療と共通する部分以外は全額が自己負担となります。 そして、たとえば入院した際に「静かな環境で静養したい」と思って個室の病室を希望すれば、大部屋の室料との差額分は自己負担となります（これがいわゆる「差額ベッド代」と呼ばれるものです）。 万人が安心して医療を受けられるための公的医療保険ですから、保険の適用は必要最小限でなくてはならないということは理解できます。しかしそれだけに、病気やけがによって生じる医療費や雑費など、すべての支出を公的医療保険だけでまかなうことには少々無理があるようです。 このような公的医療保険に対し、民間医療保険（民間企業である保険会社が提供している医療保険商品）は「公的医療保険ではカバーしきれない費用負担に備えよう」というものです。 公的医療保険の基本は「必要最小限・万人に平等」ですが、十分な収入や貯蓄があるかどうかなどの事情は人それぞれ異なるものであり、いざというときに必要となる保障内容や保険金の額もまた異なってくるでしょう。 このため民間医療保険では、公的医療保険でカバーしきれない部分をおぎなう形で、加入者一人ひとりが自分に適した保障内容の保険商品を選択して、自由に加入できるようになっています。1-2 医療保険のなりたち ～「第３分野保険」とは？～
民間保険は、「生命保険（第１分野）」「損害保険（第２分野）」、そして、「第１にも第２にも属さない保険（第３分野保険）」に大別されます。 ちなみに、第３分野の代表的な保険が医療保険で、女性保険やがん保険、介護保険なども第３分野に含まれます。 第１分野と第２分野は、保険業法によって保険会社の兼業が禁止されています。つまり、生命保険会社は損害保険を販売することはできませんし、損害保険会社は生命保険を販売することができません。しかし、第３分野では兼業が認められています。 このため、医療保険市場では生命保険会社、損害保険会社、共済組合など、さまざまな業態の保険会社による激しい競争が繰り広げられています。2. 医療保険の現在
2-1 人気・ニーズともに高い医療保険
生命保険や損害保険よりも後発の医療保険ではありますが、生命保険協会の資料「生命保険の動向（2021年版）」（*1）によれば、今日では個人保険の新規契約の28.1％である319万件が医療保険で占められるほど、高い人気を誇っています。
また保有契約件数をみると、医療保険が全保険の22.0％を占める4,180万件です。生命保険協会によれば、「個人保険の保有契約件数は13年連続で増加。保有契約高は、死亡保障を抑えて医療保障を充実させる近年の傾向などを反映して減少」とのことで、医療保険の人気が高いことがわかる結果となっています。
このように民間医療保険が急激に普及してきた主な要因としては、以下の３点が挙げられます。
- ・公的医療保険の自己負担率が引き上げられ、患者の負担が大きくなってきたこと
- ・混合診療（保険診療と自由診療を組み合わせ、一部には保険が適用されるが、一部には適用されないタイプの診療）の領域が拡大されてきたため、自由診療を受ける機会が増えてきたこと
- ・規制緩和によって民間医療保険が普及する状況が生み出されたこと
3. 医療保険の主な給付金および特約
3-1 医療保険のふたつの柱 ～入院給付金と手術給付金～
医療保険はケガや病気に備える保険です。基本的には、一定日以上の入院に対して給付される「入院給付金」と、所定の手術を受けた際に給付される「手術給付金」のふたつが保障の柱となっています。 入院給付金は、ケガや病気で入院した際にもらえる給付金です。災害や事故などによるケガで入院した場合の「災害入院給付金」や、病気で入院した場合の「疾病入院給付金」など、入院の理由によって適用される給付金が異なります。 入院給付金は原則として、「１日あたり○○円」という設定金額を入院していた日数に乗じて保険金額が決められます。たとえば、「入院したときに１日あたり5,000円」の医療保険に加入している人が、病気で10日間入院したとしたら、5,000円×10日間で50,000円の保険金を受け取れるイメージです。 ただし、入院したからといって無条件で医療保険から入院給付金が支払われるわけではありません。それぞれの保険会社や保険商品によって、「入院して○○日が経過してから給付を開始する」といった不担保期間や、１回の入院が長期化した際の支払限度日数、全保険期間を通じての支払限度日数などの制限が設けられています。 こういった「入院しても入院給付金が受け取れない場合」については、契約に際してしっかりチェックしておく必要があると言えそうです。 手術給付金は「実際に手術にかかった費用」で決定するのではなく、「入院給付金日額に一定の給付倍率」をかけたものを給付するタイプが一般的です。一例をあげれば、「入院給付金が１日あたり10,000円で、手術給付金が入院給付金の20倍」という医療保険に加入している方が手術を受けたときには、手術給付金として20万円を受け取ることができます。 「保険金支払いの対象となる手術」はあらかじめ保険会社や保険商品ごとに決められていますが、今では公的医療保険との連動型が多くなっています。「公的医療保険との連動型」とは、「この医療保険では公的医療保険で対象になる手術はすべて保障します」という意味で、約1,000種類の手術が保障の対象です。ですが、保険商品によっては、別の基準で保障となる手術の範囲を決めているところがありますし、手術の種類に応じて給付倍率が異なる場合もあります。 当然ですが、このように手術給付金についても、すべての保険会社や保険商品で一律の基準があるわけではありません。なので、手術給付金の条件は、保険への加入前にしっかりとチェックしておきたいポイントの一つだと言えそうです。 なお入院給付金と手術給付金のほか、死亡保険に比べると少額ですが、保険商品によっては死亡保険金や高度障害保険金が給付されるものや、一定期間にわたって給付金の支払履歴がなかった場合に、「祝金」などの名目で給付金が支払われるものもあります。3-2 医療保険に組み合わせられる主な特約について
多くの医療保険は「主契約＋特約」で組み立てられています。保険のベースとなる主契約に加えて、気になる部分を特約で手厚くするという契約のしかたが一般的でしょう。 保険会社によって、特約の名称や内容などにはさまざまな違いがありますが、医療保険に付加できる主要な特約としてはおよそ下記のようなものがあります。
なお保険会社や保険商品によって、主契約に付加できる特約は異なります。また、ひとつの主契約に対して複数の特約を付加する場合もあります。
3-3 医療保険が多彩である理由
このように医療保険の主契約や特約を見ていくと、医療保険には多彩なバリエーションがあることが分かります。 先ほどお伝えしたように、第３分野保険である医療保険は、生命保険会社、損害保険会社、共済組合など、さまざまな業態の保険会社から販売されています。 基本的に、生命保険会社が販売する医療保険は医療費保障と所得保障の機能を持ち、まさに「医療費や入院費のため」と「万一のときの家族の生活保障のため」という、両方のニーズをカバーすることが目的だと言えます。これに対し損害保険会社の医療保険は、「実際に支払った医療費を担保する」ということに特徴があるとされてきました。 しかし、販売元によって大まかな特徴はあっても、各保険会社は「医療保険」というひとつの市場で競争をしています。各保険会社は他社との差別化をはかるため、商品ごとに明確な特徴やコンセプトを打ち出したり、あるいは目的を絞り込んだりしており、医療保険の内容はどんどん多彩になっているのが現状です。 医療保険の選択にあたっては、その医療保険がどのような特徴やコンセプトを持っているのかをよく理解したうえでの比較検討が必要だと言えるでしょう。 参考記事：定期保険と終身保険、医療保険はどちらを選ぶべき？ 参考記事：医療保険を選ぶためにすべきこと ～保険の種類を知ろう～4. 医療保険の種類
4-1 医療保険の保険期間 定期保険（有期型）と終身保険（終身型）
医療保険は保険期間（保障の開始から終了までの期間）で、次の２つに分けることができます。- ○定期保険（有期型）・・・「一定期間」「一定年齢になるまで」など、期間の終期が定められている保険
- ○終身保険（終身型）・・・保険期間が一生続く保険
- ○契約当初の保険料は同水準の保障内容の終身保険より安い
- ○更新の際、更新時の年齢によって保険料が再計算されるため、更新ごとに保険料が高くなっていく
- ○一定年齢を限度に更新できなくなる
- ○契約当初の保険料は同水準の保障内容と比較して割高
- ○更新・満期がなく、一生涯保険料も保障内容も変わらない
- ○一部の特約に関しては、保険期間が設けられている場合がある
4-2 ニーズに特化した医療保険
医療保険のなかには、がんの治療に特化したタイプ、女性特有の病気に特化したタイプ、積立機能を併せ持ったタイプなど、さまざまなニーズに特化した商品があります。 代表的なものは下記の通りです。それぞれの大まかな特徴を見ていきましょう。 ○がん保険・三大疾病保険（特定疾病保険） がん、急性心筋梗塞、脳卒中など、特定の疾病に対して給付金が支払われる保険です。保障内容としては、入院給付金や通院給付金、そして一時金が中心になっています。これは単独で販売されている保険商品ですが、医療保険の特約としても多く見られます。 がん、急性心筋梗塞、脳卒中の病気をあわせて三大疾病と呼びますが、その治療費や治療期間は通常の病気よりもかさんでしまう傾向にあります。そこで、通常の医療保障にくわえて三大疾病に対してはより手厚く備えたい、といったニーズの高まりからがん保険・三大疾病保険は生まれました。 特にがんは２人に１人がかかると言われていますし、治療費は高額になるのが一般的。その意味で、多くの医療保険の中でも、がん保険はしっかりと準備しておきたいところです。 参考記事：がん保険とは 「がん」と「がん保険」の基礎の基礎 ○女性向け医療保険 女性特有の病気への備えに特化した医療保険です。主な保障内容は、女性特有の病気にかかってしまった時の入院給付金や手術給付金となっています。 女性特有の病気の場合、「キレイに手術の傷跡を消したい……」「病気の状態の自分を見られたくないから個室で療養したい……」といった希望があり、通常の病気よりも多くの費用がかかるケースもあります。そうした出費に備えるために、女性向けの医療保険は誕生しました。一般的な医療保険の特約にも同様のコンセプトのものがありますが、主に単独の保険商品としても販売されています。 女性特有の病気のなかには、乳がん、子宮がん、卵巣がん、といった精神的にも経済的にも大きな負担になる病気もありますから、女性の方は、通常の医療保険のほかに女性保険も考えてみても良いかもしれません。 参考記事：女性保険とは 実は勘違いで損してる！？女性向け保険の仕組み ○子供向け医療保険 一般的に医療保険というと大人向けのものをイメージしがちですが、「子供向け医療保険」も存在します。そのバリエーションは、子供向けに一から作られた医療保険から、大人向けの医療保険を子供向けにアレンジを加えたものまで様々です。 基本的に子供向けの医療保険は、医療保障の内容的に言えば大人向けの医療保険と変わりませんが、「将来の学資の積立の保障」や「他人や他人のモノを傷つけてしまった時の賠償責任補償」など、子供に必要だと思われる保障（補償）とセットになっていたりします。 「子供は重い病院にかかることも少ないし医療保険なんていらないんじゃないの？」と思われるかもしれませんが、医療保険は若く健康なうちに加入したほうが良い条件となります。逆に言えば、病気やケガをしてしまったあとでは「医療保険に入りたくても入れない！」ということにもなりかねないので、ご両親やお祖父さん・お祖母さんが、「自分たちの大切な子供のための贈り物」として早くから子供向けの医療保険を検討するご家庭も少なくありません。 一度、大切なお子さん・お孫さんのためにも、子供向け医療保険を考えてみるのも良いのではないでしょうか。 参考記事：子供の医療保険が持つ「保険以外」の大きな意味 ○積立型医療保険 一般的な医療保険の多くは掛け捨て型（解約返戻金がない／少ないかわりに保険料が安いタイプ）ですが、積立型医療保険は、保険料の払い込みが満了になると解約返戻金をもらえるという積立としての性格を持つタイプです。その分、掛け捨て型に比べると保険料は高めに設定されています。 保障内容は、一般的な医療保険と大きく変わりなく、入院給付金と手術給付金が中心で、そこにさまざまな特約を付加できるようになっています。 ○引受基準緩和型医療保険・無選択型医療保険 一般的な医療保険は、加入時に健康告知をもとに審査がおこなわれます。健康告知とは、保険に加入しようとする方が、保険会社が設定した健康状態についての質問に答え、みずからの健康状態を保険会社へ知らせることです。保険会社は、その健康告知をもとに審査をおこない、「このお客様を保険に加入させるかどうか」を判断します。 審査の時点で持病・既往症を抱えていたり、通院中であったりすると、保険に加入できない場合があります。また、加入できても部位不担保、すなわち「特定部位の病気が保障されない」という条件がついてしまうことも少なくありません。 これに対して、引受基準緩和型医療保険は、一般的な医療保険とくらべ健康告知を簡単にし、引受基準を緩和しているため、持病や健康に不安がある方でも加入しやすくなっています。そのぶん保険料はやや高めに設定されていたり、「加入してから１年間は入院・手術をしても保障は半分しか受け取れない」といった免責期間を設けられていたり、いくつかの制限は課されてしまいます。 引受基準緩和型医療保険の最大のメリットは、一般的な医療保険とはちがい、しっかりと持病も保障の対象となることです。 先ほど通常の医療保険では、持病や既往症があった場合、その病気にかかった特定の部位が保障の対象外となってしまう可能性があるとお伝えしましたが、引受基準緩和型医療保険ではその心配はいらないのです。そういった意味では、引受基準緩和型医療保険は、「持病や既往症の再発が不安だからそこも保障してほしい」という方のニーズにはマッチしていると言えるでしょう。 さらに、引受基準緩和型医療保険よりも加入のハードルが低いのが無選択型医療保険です。無選択型医療保険は、原則として無診査・無告知（医師の診断を受ける必要もなく、現在の健康状態や既往症などを報告する義務がない）で加入できます。 ただし、引受基準緩和型医療保険以上に保険料が高く設定されているうえに保障内容にも制限がありますから、加入の検討は慎重に行うべきでしょう。 いずれにしても、しっかりとお伝えしておきたいのは、持病がある／以前に病気をしたことがあるからといって、すぐに医療保険をあきらめることはない、という点です。今は持病を持っていたり、以前に病気をした方向けの医療保険も充実していますから、一度しっかりと検討してみることをオススメします。きっと、あなたの体調に合った医療保険があるはずです。4-3 医療保険を補完する就業不能保険と所得補償保険
就業不能保険と所得補償保険は、入院など約款に定める就業不能の状態となった場合に、給料のように毎月給付金がもらえる保険です。 一見すると「病気やケガに備える保険」という意味で医療保険と重複する部分も多いように思えますが、医療保険が「病気やケガによる短期的な入院・手術に備える保険」だとしたら、就業不能保険と所得補償保険は「長期間の病気やケガによる長期的な働けない状態に備える保険」だと言えます。 たとえば医療保険の入院給付金の支払い限度日額は、60日～120日が一般的です。逆に言えば、それを超えて入院が長引いたとしても、医療保険から給付金を受け取ることはできません。 しかし、場合によっては、病気やケガにより後遺障害などが残り、数年から数十年など長期的に働けなくなるケースもあるでしょう。そうした通常の医療保険ではカバーできない長期的な治療や療養に対する備えが、就業不能保険や所得補償保険だと言えます。 もし医療保険に求める最大のニーズが「入院時の収入減への備え」「長期的に働けなくなったときの生活費への備え」だという方の場合には、医療保険を検討する際に就業不能保険や所得補償保険も選択肢のひとつに含めて検討してみましょう。 ⇒医療保険はこう選べ！商品を比較する前に知っておきたい３つのことまとめ：押さえておきたい医療保険のポイント
ここでは、- ・医療保険には公的医療保険と民間医療保険があること
- ・民間医療保険は公的医療保険を補完し、不安な部分を手厚くするための保険であること
- ・医療保険は保険のなかでもっとも加入率が高く、ニーズが高いこと
- ・医療保険は入院給付金と手術給付金を保障の柱とし、そのほかにもさまざまな特約がつけられること
- ・医療保険は定期保険と終身保険に大別できること
- ・がん保険、女性向け医療保険など、特定のニーズに特化した医療保険もあること
